米国が仲介した休戦協定以降、再び激化したイスラエルとイランの武力衝突が米国のドナルド・トランプ大統領の介入により急速に鎮静化の局面を迎えた。
8日（現地時間）のニューヨーク・タイムズ（NYT）とFOXニュースなどによると、イスラエルとイランは前日から続いていた大規模なミサイル攻撃を突如中断したという。今回の衝突はイスラエルが7日にレバノンの首都ベイルート南部のダヒエ地区を空爆した後、イランが弾道ミサイル約30発をイスラエルに発射したことから始まった。その後、イスラエル軍は8日の未明にイラン国内の防空網や化学工場などを攻撃し、両国間の全面戦争の懸念が高まった。
しかし、トランプ大統領が直接仲介に乗り出したことで状況は迅速に鎮静化した。彼はこの日、SNSの「トゥルース・ソーシャル」で、「イスラエルとイランは直ちに発砲を中止すべきだ」とし、「双方とも休戦を模索しており、平和のための最終交渉が進行中だ」と述べた。NYTはトランプ大統領が同日の午前、イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相と電話し、米国とイラン間の長期的な核合意交渉のための突破口が開かれる可能性を説明したと報じた。ただし、トランプ大統領は「最終合意に達するまで封鎖措置は維持される」と線を引いた。
米国の要請を受けたネタニヤフ首相は直後に予定されていた追加空爆をキャンセルした。彼は映像メッセージを通じて「テヘラン政権が打撃を受けた後、イスラエルに対する攻撃を止めた」とし、「現在この前線での空爆は、当分の間中断されている」と述べた。しかし、「もしイランが再び攻撃に出れば、イスラエルは強力な軍事力で対応する」と警告した。
イランもまた戦争の拡大を抑制する意向を示した。イラン軍を統合指揮するハタム・アル・アンビヤ中央軍事本部は声明を出し、「シオニスト政権に痛みを伴う対応をした。イラン軍の作戦終了を宣言する」と述べた。イランのモハンマド・バーゲル・ガーリーバーフ国会議長は、米国の海上封鎖措置を批判しつつも外交的な解決の意志を示した。また、イランのマスウード・ペゼシュキヤーン大統領も外交と国防を国家権力の2つの柱として言及し、交渉の意志を再確認した。
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