8日（現地時間）のニューヨーク株式市場は、前週に急落したハイテク株と半導体株を中心に押し目買いが入り、反発した。ただ、優良株で構成されるダウ工業株30種平均は小幅に下落し、主要指数はまちまちの展開で取引を終えた。
この日のニューヨーク株式市場で、ダウ平均は前営業日比80.77ポイント（0.16％）安の5万786.01で取引を終えている。S&P500種株価指数は21.99ポイント（0.30％）高の7,405.73、ハイテク株中心のナスダック総合指数は220.23ポイント（0.86％）高の2万5,929.66でそれぞれ引けた。
市場の反発を主導したのは、ハイテク株と半導体株だった。最近の株価過熱への警戒感に加え、堅調な雇用指標を受けて年内の利下げ期待が後退し、下落していたフィラデルフィア半導体株指数（SOX）はこの日5.8％以上上昇し、前営業日の下落分をかなり取り戻している。
ウォール街でも、最近の株式市場の調整を一時的な息継ぎと見る見方が優勢だ。モルガン・スタンレーの最高投資責任者（CIO）を務めるマイク・ウィルソン氏は、最近のハイテク株調整について「健全なリセット」だと述べ、企業業績の成長と堅調な経済環境を踏まえると、強気相場が続く可能性が大きいとの見方を示した。
中東の緊張緩和に関するニュースも、投資家心理の改善につながった。週末に武力衝突が起きたイスラエルとイランについて、追加攻撃を中断することで一致したとの報道が伝わり、リスク資産を選好する動きがやや戻っている。
双方の武力衝突を受け、国際原油価格は取引時間中に一時5％以上急騰したものの、交戦中断の宣言後は上げ幅を縮小した。8月渡しの北海ブレント原油先物の終値は前営業日比1.25％高の1バレル＝94.25ドル（約1万5,100円）、7月渡しの米国産WTI原油先物は0.84％高の91.30ドル（約1万4,600円）で取引を終えた。
コメント0