エヌビディアは28日（現地時間）の第2四半期（5～7月）実績発表を控えている中、市場が期待する大きな実績サプライズが出ない場合、株価の急騰可能性は限られるだろうとの見通しが示された。
ユジン投資証券のイ・スンウ研究員は「エヌビディアは第2四半期のガイダンスとして売上280億ドル（約4兆526億円）、GPM（売上総利益率）は75.5%を示した」とし、「ただし現在のコンセンサス（市場予想値）は売上287億ドル（約4兆1540円）程度で形成されており、最近の売上推定値は300億ドル（約4兆3420億円）まで上昇している状況だ」と述べた。
これに「集計されたコンセンサスとは異なり、少なくとも300億ドル以上の売上が出なければ市場の期待に合致するとは言えない」とし、「エヌビディアが売上300億ドル以上、GPM78%以上を出さない限り、前の2四半期と同様に実績発表後株価が急騰する可能性は限られるだろう」と補足した。
前回の2回の実績発表後は、エヌビディアの株価がそれぞれ16%、9%急騰したことがある。
上昇していたマージンが減少傾向に転じる可能性が高いことは変数だ。同研究員は「特にマージンが重要な観戦ポイント」とし、「売上も売上だが、これまでずっと上昇していたマージンが8四半期ぶりに減少傾向に転じる可能性が高い」と指摘した。
また、彼は「今回の実績発表は連邦準備制度の基準金利利下げが既成事実化した状況で、第2四半期の実績自体よりもブラックウェルおよびGPMガイダンスが米大統領選挙まで米株式市場とテックセクターに重要なパズルとなるだろう」と伝えた。
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