日本大学の最新研究が示す、遠距離通学が高校生の抗うつ症状や不安症状に与える影響とそのメカニズム

日本大学の研究チームが、遠距離通学をしている高校生ほど抗うつ症状や不安症状が出やすい傾向があることを明らかにした。

2日、朝日新聞の報道によると、日本精神神経学会の学術誌にこの研究結果についての論文が発表された（DOI:　10.1111/pcn.13714）。

研究チームは2022年10月から12月にかけて、首都圏と東北地方の私立高校に通う約2000人の高校生を対象に、オンライン調査を実施した。その結果、回答した約1900人中、17.3%に抗うつ症状、19.0%に不安症状がみられた。

通学時間が1時間以上かかる学生は、30分未満の学生に比べ、抗うつ症状が現れるリスクが1.6倍、不安症状が現れるリスクは1.5倍ほど度高い傾向がみられた。回答者の約30％が通学に1時間以上かかると回答した。

研究チームは「長時間の通学により、ストレスと睡眠不足が精神健康に悪影響を与える可能性がある」と説明した。また「通学時間が長くなるほど、放課後の時間や友人との交流時間が減り、社会的孤立感を感じることがある」と付け加えた。

さらに、「通学時間が片道1時間を超えると、うつ病や不安症状が出るリスクが高まる」とし、「親や教師は子どもの進学希望校を決定する際、通学時間も含めて考えるべきだ」と指摘した。

大塚雄一郎准教授は「知名度や成績だけでなく、通学時間のような現実的な要素も考慮する必要がある」と述べ、「学生のメンタルヘルスのために通学時間を短縮する方策を模索する必要がある」と呼びかけた。

これまで日本では、通学時間とメンタルヘルスの関連性を調査した研究はほとんど行われてこなかった。

思春期に心理的問題を抱えると、成人後の精神的疾患の発症につながることがあり、暴力や自殺とも関連があるとされる。