下落基調のアルトコインは今後どうなる？機関投資家の関心はビットコインに集中

ビットコインのシェア率が直近4年間で最高値を記録し、アルトコインの存在感が一層薄れているとの分析が出ている。

15日のトレーディングビューのデータによると、今月のビットコインドミナンス（暗号資産市場におけるビットコインのシェア）は約62%に達し、2021年2月以来の最高水準を記録した。

最近、米国のトランプ政権の攻撃的な関税政策や世界各地の地政学的リスクの高まりにより資産市場全体が打撃を受けたが、相対的に流動性の高いビットコインは下落圧力に耐えた。一方、流動性の低いアルトコインは急落を免れず、結果としてビットコインの市場シェア拡大につながった。

コインマーケットキャップによると、ビットコインは過去7日間で約6.59%下落したのに対し、同期間でイーサリアム（時価総額2位）は13.31%、XRP（時価総額4位）は8.62%、ソラナ（時価総額6位）は10.53%下落した。暗号資産分析プラットフォームのマトリックスポートは「ビットコインドミナンスは昨年12月の54%水準から短期間で急激に上昇した」とし、「これはアルトコインの短期的な強気相場が終息したことを示唆している」と分析した。

グローバルヘッジファンドや機関投資家の資金が、安定した商品設計を持つ暗号資産の現物上場投資信託（ETF）に流入する中、過去の相場展開で見られたようなアルトコインへの資金流入が滞っているとの見方が出ている。機関投資家は現物ETFのような規制に基づく構造化商品を選好し、最近の市場の冷え込みにより個人の投機的需要も減少したことで、アルトコインの存在感が低下しているという。

暗号資産専門メディアのコインテレグラフは「現物ビットコインETFの市場導入後、ビットコインへの個人・機関投資家のアクセスは向上したが、投機色の強いアルトコイン市場への資金流入は減少せざるを得なかった」とし、「機関投資家はアルトコイン市場のリスクを回避しつつ、暗号資産に投資できる安全な手段を好むようになった」と分析している。