リップルCTOが「リップル批判」に反論、XRP台帳の多機能性を強調しその将来性を語る

暗号資産リップル（XRP）を発行するリップル社の最高技術責任者（CTO）デビッド・シュワルツ氏が最近、XRP台帳（XRPL）に対する批判に対し、強く反論した。

XRPの実用的価値が低いという指摘に対し、シュワルツ氏は明確な反論を展開し、XRPLが提供する多様な機能を強調した。

23日（現地時間）「ユートゥデイ」の報道によると、あるX（旧Twitter）ユーザーがXRPの時価総額が1,400億ドル（約21兆812億6,417万円）に達しているにもかかわらず、実質的な価値を創出できていないと主張した。

このユーザーは、DeFiLlamaのデータを引用し、XRPLの直近24時間の取引量がわずか4万4,000ドル（約662万5,540円）に留まっている点を指摘した。

これに対し、シュワルツ氏は「その数値はXRPLの自動マーケットメーカー（AMM）の取引量のみを反映したものであり、XRP全体の利用量のほんの一部に過ぎない」と反論した。

さらに、XRPLが単なるAMMプラットフォームではないことを強調し、その多機能性を説明した。

具体的には、XRPLの主要な価値として、トークン発行、NFT 、分散型取引所（DEX） 、エスクロー機能 、内蔵された規制遵守システム、トークン管理機能などを挙げた。

特に注目すべき点として、XRPLは2022年10月にスマートコントラクトなしでNFTを生成・送信できるXLS-20規格を導入した。これにより、NFT発行者はロイヤリティ支払いやスパム防止機能を活用できる。現在までに774万4,695個のNFTがXLS-20規格で発行されている。

また、昨年12月17日にはリップル社がXRPLおよびイーサリアム（ETH）ネットワークで使用可能な米ドル連動型ステーブルコイン（RLUSD）を発行した。このステーブルコインは、米ドル預金、短期米国債、その他の現金同等物で100%担保とされ、月次の外部監査により透明性を確保されている。

シュワルツ氏の発言は、XRPLが単なる決済ネットワークではなく、多様な金融サービスとブロックチェーン機能を提供する総合プラットフォームであることを強調し、XRPLに対する批判を一蹴するものとなった。