暗号資産（仮想通貨）ビットコイン（BTC）は、1週間にわたる大きな価格変動を経て、再び8万3,000ドル（約1,209万983円）を上回り、安定を取り戻している。
一方、アルトコイン市場では、米国による関税政策の発表と、それに対する中国の対応が迅速に価格に反映され、激しい上下動が続いている。
このような不安定な環境下でパイコイン（PI）は、24時間で約60%急騰し、市場の注目を集めている。
ビットコインは今週初め、8万1,600ドル（約1,188万4,628円）まで下落したが、2日（米国時間）にイーロン・マスク氏がドナルド・トランプ米大統領の側近から退く可能性があるとの報道を受け、8万8,500ドル（約1,288万9,578円）まで急上昇した。
しかし同日、トランプ大統領が複数国に対する追加関税措置を発表し、状況は一変。ビットコインはわずか1時間で8万2,400ドル（約1,200万1,144円）まで急落し、木曜日には8万1,200ドル（約1,182万6,370円）まで下落した。
3日には、中国が米国に対抗して追加関税を発表し、ビットコインは再び急変動となった。瞬時に8万4,800ドル（約1,235万692円）から8万1,600ドル（約1,188万4,628円）に下落したが、週末には反発し、現在は8万3,000ドル（約1,208万8,531円）を超えている。ビットコインの時価総額は現在1兆6,500億ドル（約240兆3,141億8,294万円）に達し、市場占有率は62%となっている。
このように、主要暗号資産が比較的落ち着いた動きを見せる中、パイコインは顕著な回復傾向を示している。5日午後に一時、史上最安値の0.41ドル（約59円）を記録したパイコインは反発し、6日午後には約0.65ドル（約94円）で取引されている。短期間で58%以上の上昇を記録したことになる。
一方、大半のアルトコインは週末に入っても下落傾向から脱却できていない。この動きについて、暗号資産市場がマクロ経済の動向に依然として敏感に反応していることを示している。
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