「7月大地震」説が日本列島を席巻している。最近、日本では5日間で400回を超える地震が観測され、不安が現実のものになるのではないかという懸念が高まっている。
25日、気象庁によると、21日から同日の午後5時30分までに計422回の地震が発生した。このうち、マグニチュード5.0以上の地震も3件含まれている。
最も強い地震は22日の午後5時15分頃に発生したマグニチュード5.2の地震で、気象庁の基準では震度5強に相当する。これは壁にひびが入ったり、老朽化した建物の外装材が落下したりする可能性があるレベルで、日常生活に大きな支障をきたす強い揺れである。
小規模な地震が続く中、現地の公務員らは夜間の非常態勢を維持し、悪石島コミュニティセンターは臨時避難所として開放された。気象庁は「トカラ列島付近では当面、同程度の地震が続く可能性がある」と注意を呼びかけている。
特に、トカラ列島で数十回以上の群発地震が発生した年には必ず大地震が起きるという俗説「トカラの法則」がネット上で再び話題となり、不安を煽っている。
さらに、漫画家・竜樹諒氏の「7月の大地震予言」も噂に拍車をかけている。彼女は1999年に出版した漫画『私が見た未来』で東日本大震災を予見したとされる人物だ。2021年の続編で「2025年7月5日に大災害が起こる」と具体的な日付を挙げたが、24日にこれを修正している。
政府も大地震の可能性を警告している。3月に発表した災害シナリオの報告書で「今後30年以内に約80%の確率で、南海トラフでマグニチュード8～9の巨大地震が発生する可能性がある」と指摘した。最悪の場合、死者29万8,000人、避難者1,230万人、建物倒壊235万棟、負傷者90万人に達する可能性があるというシミュレーション結果も示された。
実際、トカラ列島は火山噴火と関連する可能性がある地点であり、火山灰が風に乗って韓国南部まで影響を及ぼす可能性がある位置にある。
政府は2030年までに耐震設計の強化、防潮堤の自動化、広域避難計画の策定など、計134の災害対策を準備中で、このうち約60兆円規模の防災予算が投じられている。しかし、被害軽減効果は全体の25%程度にとどまるとの見方もある。
韓国・忠南大学地質環境科学科のキム・スンソプ教授は「地震は発生後にしか前震・本震・余震を区別できないため、正確な予測は極めて困難で、結果論的に解釈されることが多い」とし、「南海トラフは太平洋とフィリピン海方向に開いた構造のため、日本は直接的な被害が大きくなる可能性があるが、韓国は地震発生位置と地殻プレートの構造上、直接的な被害の可能性は低い」と説明した。
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