ニューヨーク株式市場の主要指数は、9月の利下げ期待を背景に2日連続で上昇して取引を終えた。特に中小型株と景気敏感株が力強さを見せ、市場全体の上昇を牽引した。
13日（現地時間）、ニューヨーク証券取引所では、ダウ工業株30種平均が前日比463.66ポイント（1.04％）高の4万4,922.27で取引を終えた。S&P500指数は20.82ポイント（0.32％）高の6,466.58、ナスダック総合指数は31.24ポイント（0.14％）高の2万1,713.14で引けた。
この日は目立った経済指標の発表やイベントはなかったものの、投資家は前日に発表された7月の消費者物価指数（CPI）に続き、14日公表予定の生産者物価指数（PPI）を控え、リスク選好姿勢を維持した。シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）のフェドウォッチによると、連邦基金金利先物市場は9月の0.25%ポイント利下げの確率を93.8％と織り込んでいる。午後には0.5%ポイントの「大幅利下げ」確率が6.2％に上昇し、0.25%ポイント利下げの確率はやや低下したという。
利下げの恩恵が期待される中小型株と景気敏感株への買いが目立った。中小型株中心のラッセル2000指数は前日の2.99％急騰に続き、この日も約2％上昇し、2日間で約5％近く上昇した。財務体質が比較的脆弱な中小企業は、金利低下により資金調達コストが減少し、業績改善が見込まれると指摘されている。
優良株中心のダウ平均は2日連続で1％台の上昇を記録。テクノロジーや生活必需品を除くほとんどの業種が上昇し、特に素材株とヘルスケア株が好調だった。
スコット・ベッセント米財務長官は海外メディアのインタビューで「9月から0.5％ポイントの利下げを開始し、連続的な利下げが可能だ」と述べ、「現行の金利は過度に引き締め的である」と指摘。一方、米シカゴ連銀のオースタン・グールズビー総裁は「インフレの再燃を望まない」と述べ、慎重な姿勢を示した。
業種別では、生活必需品、テクノロジー、通信サービスを除く全セクターが上昇。大型テクノロジー株は全般的に軟調だったが、アップルとアマゾンは1％以上上昇した一方、ネットフリックスとパランティアは1％台の下落となった。フィラデルフィア半導体指数は0.90％上昇し、AMD（5.37％）、ASML、クアルコム、ラム・リサーチなどが堅調に推移した。
個別銘柄では、カバ・グループが第2四半期の売上不振と通期ガイダンスの下方修正により16％超の急落、AI基盤企業のコアウィーブは業績不振で20％の大幅下落となった。シカゴ・オプション取引所のボラティリティ指数（VIX）は1.63％下落し、14.49を記録した。
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