エヌビディアCEO「AIが週4日勤務を現実にするかもしれない」…一方で“かえって過酷に働く未来”に警鐘

米半導体大手エヌビディアCEOであるジェンスン・ファン氏は、人工知能（AI）が週4日勤務制への移行を促す可能性があると見ている一方、AIが業務遂行やアイデア創出を加速させることで、労働者がかえって多忙になる恐れがあると警鐘を鳴らした。

ファン氏は30日（現地時間）、同社が過去最高の467億4,000万ドル（約6兆8,834億円）の売上を記録したと発表。AI革命の幕開けとともに、働き方が根本から変わる可能性を示唆した。

ファン氏は「今後、我々が現在以上に忙しくなることを認めざるを得ない」と述べ、AIが時間のかかる作業を迅速に処理できる能力を強調した。

ただ、効率性の向上は必ずしも業務量の削減につながらず、むしろリーダーがより野心的なプロジェクトに挑む契機になると指摘した。

ファン氏は、過去の産業革命が社会行動に変革をもたらした点に触れ、現代資本主義下での7日勤務制から5日勤務制への歴史的転換を指摘した。さらに「すべての産業革命は社会行動の変化をもたらす」と付け加えた。

エヌビディアの時価総額は、世界でAIチップの需要が急増していることを如実に示している。

ファン氏は、2030年までにAIインフラへの投資が3〜4兆ドル（約431兆〜575兆円）に達すると予測し、同社の「ブラックウェル・ウルトラ・アーキテクチャ」がその成長を牽引すると明らかにした。