米国の低所得層に続き、中産階級の消費マインドも悪化していると、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が31日（現地時間）に報じた。
中産階級を含む米国消費者全般の心理悪化は、市場が注目する主要な心理指標ですでに確認されている。ミシガン大学消費者信頼感指数は、貿易交渉の進展と株高を背景に6〜7月に上昇した後、8月に58.2を記録し前月比5.7%下落した。経済調査機関コンファレンスボードの消費者信頼感指数も先月、前月比1.3ポイント低下した。
WSJは主な原因を米中産階級の経済マインドの冷え込みにあるとし、中産階級の雰囲気が「安定」から「圧迫」に変わったと伝えた。年収5万ドル（約734万6,499円）未満の世帯はすでに今年に入って経済状況への不安が高まっており、年収10万ドル（約1,469万2,999円）以上の世帯は依然として楽観的な見方を維持している中、年収5万〜10万ドルの世帯の心理が最近急激に揺らいでいるという。
WSJが引用した市場調査会社モーニング・コンサルトの消費者心理指数によると、年収10万ドル以上の世帯と5万ドル未満の世帯は先月の心理指数の変動が小さかったのに対し、年収5万〜10万ドルの世帯のみ心理指数が約4%低下したという。6月の高値と比較すると、下落率は10%を超えている。モーニング・コンサルトのアナリスト、ジョン・リア氏は「全てが順調に進むとの期待から中産階級消費者の心理が一時好転した時期があったが、その後急激に悪化した」と分析した。
小売業者の幹部や経済専門家も最近の中産階級の急激な心理悪化を懸念している。米アトランタ連銀のラファエル・ボスティック総裁は最近の公の場で、低所得層はもちろん、中産階級も現在余裕資金がない状況だと指摘した。
靴ブランド「クロックス」のアンドリュー・リースCEOは、最近の決算説明会で「高価格帯商品に注力するブランドは業績が好調だ」と述べる一方で、「低価格帯商品の消費者は価格上昇に非常に敏感で、経済状況を懸念している。一部は完全に家に留まっている」と語った。また、マクドナルドは最近の決算説明会で、低所得層の顧客が減少する一方で中産階級の消費者の来店が増加しており、この傾向が今後も続くと予想されると述べた。
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