真夜中に日本の青森県沖で規模7.6の強震が発生し、今後1週間以内にさらに大きな地震が来る可能性があるとの発表が出て、不安感が高まっている。
気象庁は9日午前2時に「北海道・三陸沖後発地震注意情報」を発表した。気象庁は「過去の世界の大規模地震統計データでは、規模7.0以上の地震が発生した後1週間以内に規模8以上の地震が発生する頻度は100回中1回程度で、平常時よりも高くなる」と述べた。つまり、1%の確率で規模8以上の地震が発生する可能性があるということだ。
実際に東日本大震災（2011年規模9.0の巨大地震）が発生する2日前にも北海道・三陸沖で規模7.3の地震が起きている。
気象庁関係者はNHKを通じて「今後1週間は『最悪の場合』3・11のような大規模地震が起こる可能性も想定している」とし、「当時は（震源から遠く離れた）千葉県にも高い津波が押し寄せ、地域によっては異例の津波が高くなったところもあった」と十分な備えが必要だと呼びかけた。
内閣府は「特定の日付を指定して地震を予測することはできない」とし、「不必要な混乱を避けるために正確な情報を見極めることが重要だ。虚偽情報の拡散は控えるべきだ」と述べた。
高市早苗首相も「今後1週間程度は気象庁と自治体の情報に注意すべきだ」とし、「家具を固定するなど地震対策を再確認し、揺れを感じたらすぐに避難できる体制を整えるよう」呼びかけた。
一方、8日午後11時15分に日本本州東北部の青森県沖で規模7.6の強震が発生した。青森県八戸市では震度6強で、おいらせ町と階上町では震度6弱、東京などでも震度3が観測された。
この地震で現在までに30人が負傷したとされる。
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