中国であるエンジニアがトイレで最長4時間休んでいたため、会社から解雇される事態が発生した。痔の治療中だったという彼の主張にもかかわらず、裁判所はトイレ利用時間が「生理的必要を大きく超えている」として、会社側の主張を認めた。
14日、香港紙「サウスチャイナ・モーニング・ポスト」によると、中国・江蘇省のエンジニア、リ氏は昨年4月から5月までの1ヶ月間に14回トイレで休憩を取り、最長4時間を過ごして解雇された。
この事件は最近、上海市総工会が報道し明らかになった。リ氏は会社を相手取り、不当解雇だとして訴訟を起こし、補償金として32万人民元（約703万7,073円）を請求した。
リ氏は痔を患っていたと主張し、昨年5～6月にオンラインで購入した痔の薬や、今年1月に入院手術を受けた記録を証拠として提出した。
これに対し会社側は、リ氏が頻繁かつ長時間トイレに滞在していたことを示す防犯カメラの映像を提出して反論した。
会社によると、リ氏が長時間姿を消したため、チャットアプリで連絡を試みたものの、返答はなかったという。リ氏の職務は、業務連絡に常時即時対応することが求められるポジションだった。
さらに、リ氏が提出した医療記録は、長時間トイレを使用していた時期以降のものであり、契約で定められているように事前に体調を報告したり、病気休暇を申請したりしていなかった。
裁判所は、リ氏がトイレで過ごした時間は生理的必要を「大きく超えている」と判断した。
リ氏は2010年にこの会社に入社し、2014年に無期限契約を更新していた。
契約によれば、無断で一定時間職場を離れる行為は欠勤とみなされ、180日以内に合計3日分の欠勤があれば即時解雇が可能と定められていた。会社は解雇前に労働組合の承認も得ていたという。
二度の裁判を経て、裁判所は最終的に双方を仲裁し、リ氏の会社への貢献度と失業後の困難を考慮して、会社が3万元（約65万9,726円）の手当を提供することで和解するよう説得した。
中国では従業員のトイレ休憩時間を巡る論争が続いている。
2023年には江蘇省のある男性がトイレを頻繁に利用して解雇された。彼の最長トイレ休憩時間は1日6時間だった。
一部の企業は従業員の休憩時間を管理しようとトイレにタイマーを設置したが、プライバシー侵害の論争に巻き込まれることもあった。
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