中国対抗の切り札か？実態は何も掘れないグリーンランド

トランプ米大統領がデンマーク領グリーンランドに対する野心を露わにしているが、過酷な自然環境と未整備のインフラ、さらには複雑な地質条件により、レアアース（希土類）の採掘が実現するまでには相当な時間を要するか、あるいは商業的な採算が全く取れない可能性があるとの指摘が出ている。

AP通信の報道によると、グリーンランドには電気自動車（EV）や風力発電、ロボット、ステルス戦闘機などに不可欠なレアアースが大規模に埋蔵されていると推定されている。しかし、これまで同島で商業的な鉱山が建設された事例はない。厳寒の気候や氷河に覆われた地形、さらには道路や鉄道といった物流インフラの圧倒的な不足が最大の障壁となっている。

トランプ大統領は、中国によるレアアース供給の独占構造を打破することを核心課題に掲げてきた。昨年、中国が米国の関税措置への対抗としてレアアースの輸出制限を行った際、トランプ政権は数億ドルを投じて関連企業への投資を行い、一部の株式を確保するなどの動きを見せた。最近では、グリーンランドを確保すればレアアース問題を解決できるという主張を再び持ち出している。

トランプ氏は最近、「グリーンランド問題について、彼らが望もうが望むまいが、我々は何らかのアクションを起こす」と強硬な発言を行った。しかし、専門家らは同氏の関心がネオジムやテルビウムといったレアアースの確保そのものよりも、北極地域におけるロシアや中国の影響力を遮断しようとする地政学的な計算に近いと見ている。

非営利研究機関「クリティカル・ミネラルズ・インスティテュート（CriticalMineralsInstitute）」のトレイシー・ヒューズ所長は同通信に対し、「グリーンランドへの執着は、ハイテク産業のための現実的な供給解法というよりも、軍事・戦略的な誇示の意味合いが強い」と指摘。「過剰な期待が、科学的・経済的な現実を大きく上回っている」と述べた。トランプ氏も最近、米ホワイトハウスで「我々がグリーンランドを確保しなければ、ロシアや中国がすぐ隣国となる可能性がある」と述べ、地政学的な懸念を直接口にしている。

専門家らは、グリーンランドでの鉱山建設における最大の難関としてアクセスの悪さを挙げる。南部の一部地域を除けば、道路や港湾、鉄道網がほとんど存在せず、開発のためにはインフラをゼロから構築しなければならない。電力も現地で自給する必要があり、熟練した人材も外部から呼び寄せる必要がある。

環境問題も重い負担となる。レアアースを岩石から分離する過程では毒性の化学物質が使用され、放射性物質であるウランと共に埋蔵されているケースも少なくない。観光産業の育成を目指すグリーンランドにとって、環境汚染への懸念が高まるのは避けられないとの指摘がある。

地質条件も厳しい。グリーンランドのレアアースは「エウディアライト（ユージアル石）」という複雑な構造の岩石に含まれており、これを収益性よく処理する技術はまだ確立されていない。他の地域で商業化に成功しているレアアースは、主に処理技術が検証済みの「カーボナタイト（火成炭酸塩岩）」から発見されている。

最近、一部の企業がグリーンランドでの試験工場の建設計画を発表して株価が急騰したが、実際の鉱山建設には数億ドルの追加資金が必要であり、前途多難であるとの評価が支配的だ。

レアアース産業は構造的に収益性が低く、価格の変動も激しい。中国が価格を引き下げることで競合他社を排除してきた事例も繰り返されている。現在も、精製・加工プロセスの大部分を中国に依存しているのが実情だ。

業界内では、米国はグリーンランドのような未開発地域よりも、米国内やオーストラリアなどの同盟国ですでに進展しているプロジェクトを支援する方が現実的だという声が根強い。米政府はすでに、自国で唯一のレアアース鉱山を運営する企業や、バッテリーのリサイクル業者などに直接投資を行っている。

テキサス州で磁石を生産する企業の幹部は「中国への依存度を下げるには、実績の検証された企業を育てるべきだ」とし、「世界のレアアース供給の90％以上を中国が占める現状を短期間で変えるのは容易ではない」と語った。