ニューヨーク株式市場の3大株価指数が強気相場を記録した。台湾TSMCが過去最高の業績を更新し、半導体業種全般の投資心理を押し上げた。ただし午後に入ると主要株価指数は上昇分を急速に吐き出し、高値圏での警戒感を示した。
15日（現地時間）、ニューヨーク証券取引所（NYSE）で取引終了時、ダウ・ジョーンズ工業株価平均は前日比292.81ポイント（0.60%）高の4万9,442.44で取引を終えた。S&P500指数は前日比17.87ポイント（0.26%）高の6,944.47、NASDAQ総合指数は58.27ポイント（0.25%）高の2万3,530.02で取引を終了した。
世界最大の半導体受託生産会社TSMCは、人工知能（AI）チップの需要に支えられ、昨年過去最高の業績を記録し、今年の売上も前年比約30%増加すると予測した。特に今年の設備投資を520億ドル（約8兆2,349億円）から560億ドル（約8兆8,684億円）の間に増やすと発表した点がAI産業への楽観論を後押しした。
このニュースを受け、AIおよび半導体関連株は一斉に強気相場となった。フィラデルフィア半導体指数は1.76%上昇し、取引中には3.85%まで上昇幅を広げる場面もあった。NVIDIAは2%以上上昇し、TSMCとASML、Lam Research、アプライド・マテリアルズは5%前後で上昇した。ASMLは同社の歴史上初めて時価総額が5,000億ドル（約79兆1,822億円）を突破した。
ボケ・キャピタル・パートナーズの創業者でCIOのキム・フォレスト氏は、「TSMCの業績と設備投資計画を通じて、AI産業が現在バブルではないことを投資家に確信させることができた」と述べ、「TSMCは生産能力を拡大するために巨額の投資を行う」と語った。
ただし午後に入ると主要株価指数は上昇分を吐き出し、高値圏での警戒感を示す展開になった。NASDAQ指数は取引中に1%以上、S&P500指数は0.7%以上上昇したが、0.2%台の上昇率で取引を終えた。
午後に米国と台湾が相互関税交渉で合意したというニュースも重なり、テクノロジー株への下方圧力が強まった。米国は台湾の相互関税率を15%に引き下げる代わりに、台湾の半導体企業が米国に2,500億ドル（約39兆5,925億円）規模で投資することで合意した。これはかなりの部分をTSMCが負担することになる。
ウォール街の代表的な投資銀行であるモルガン・スタンレーとゴールドマン・サックスはともに5%前後急騰した。昨年第4四半期の業績が予想を上回り好調だったことが影響した。一方、JPモルガン・チェースとバンク・オブ・アメリカ、ウェルズ・ファーゴはクレジットカード金利上限の可能性に対する懸念からこの日も横ばいに留まった。
半導体株は好調だったが、テクノロジー株全般としては強気一色とはならなかった。Appleとマイクロソフト、Alphabet、テスラは小幅安、アマゾンとBroadcom、Metaは小幅高だった。一方、ユナイテッドヘルス・グループ、キャタピラー、シスコシステムズ、ボーイングなどの伝統的産業株も2%前後の好調な推移を示した。
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