スイス人のゼップ・ブラッター前FIFA(国際サッカー連盟)会長が、今年6～7月に米国、カナダ、メキシコの3カ国共催で行われる2026年FIFA北中米ワールドカップ(W杯)をめぐるボイコットの動きに同調した。
報道によると、「AP通信」は27日(現地時間)、ブラッター前会長が米国に反対する北中米W杯のボイコット運動に加わったと伝えた。
ブラッター氏は自身のSNSで、スイスの法学者マーク・ピート氏の発言を引用し、「私がファンに助言できることは一つだけだ。米国に行くな」と投稿した。
今大会の全104試合のうち、78試合が米国で開催される予定となっている。
ピート氏は、ブラッター政権時代にFIFAの反腐敗・改革作業に関わった人物で、スイス紙「ブント」とのインタビューで「どうせテレビで観戦した方がよく見える」とし、「入国審査官の機嫌を損ねれば、そのまま帰国便に乗せられる覚悟をしなければならない」と言及した。
これについてブラッター前会長は、「今回のワールドカップを問題視するのは正しい」との認識を示した。
背景には、ドナルド・トランプ大統領がデンマーク領グリーンランドの併合構想や関税圧力などで欧州に圧力を強めていることへの反発に加え、米国当局による入国制限や高額なチケット価格への不満もあるとみられる。
これに先立ち、欧州サッカー連盟(UEFA)加盟国主導によるボイコットが起きる可能性も指摘されており、こうした動きを促す声も少なくなかった。
ドイツのシンクタンク「ベルテルスマン財団」の経済学者ルーカス・グーテンベルク氏は、独経済紙「ハンデルスブラット」に対し、「欧州のサッカー強国がボイコットに踏み切れば、時間の経過とともにトランプ氏への圧力は強まる」と述べ、「クリスティアーノ・ロナウド選手やキリアン・エムバペ選手がいないワールドカップは、自身の体面を損なうことになると理解しているはずだ」と指摘した。
また、ドイツ社会民主党(SPD)のセバスチャン・ロロフ氏も「ハンデルスブラット」のインタビューで、「今こそ欧州は結束した対応が必要だ」とした上で、「ワールドカップへの参加取りやめも議論すべきだ」と主張した。
1998年からFIFA会長を務めていたブラッター前会長は、公金不正疑惑をめぐるスキャンダルを受け、2016年に辞任している。
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