米ニューヨーク株式市場は、中東での戦闘が続く中でも下落基調にいったん歯止めがかかり、主要指数はまちまちとなった。米国とイランの水面下接触を巡る観測に加え、民間雇用の増加など経済指標の改善が相場を支えた。
とりわけ、米国の半導体関連株の上げが目立った。マイクロン・テクノロジーは5.55％、インテルは5.75％、AMDは5.82％それぞれ上昇した。
ダウ工業株30種平均は前営業日比238.14ポイント（0.49％）高の48,739.41で取引を終えた。
S＆P500種指数は前営業日比52.87ポイント（0.78％）安の6,869.50、ハイテク株中心のナスダック総合指数は同290.79ポイント（1.29％）高の22,807.48で、それぞれ引けた。
イラン情勢が想定より短期間で収束する可能性があるとの見方が広がり、投資家心理は改善に向かった。2日連続で急騰していた国際原油価格はいったん上昇が一服し、暗号資産（仮想通貨）は上昇した。
この日のニューヨーク株式市場では、米国の大型ハイテク株が上昇を主導した。テスラは3.44％、アマゾンは3.95％上げ、エヌビディアは1.66％、メタも1.93％値を上げた。
米国とイランの紛争が予想より早く終息する可能性への期待から、リスク資産を選好する動きが一部で戻った。
米国のニューヨーク・タイムズ（NYT）は、米国とイスラエルによる空爆の翌日、イラン情報当局が第三国を通じて米中央情報局（CIA）に対し、紛争終結に向けた交渉を提案したと報じた。
これに加え、米国の民間雇用が市場予想を上回る大幅増となったことも、株高を後押しした。
米国の雇用関連サービス大手ADPの集計によると、2月の米民間企業雇用は前月比6万3,000人増えた。
これはダウ・ジョーンズ集計の市場予想（4万8,000人）を上回り、2025年7月以来の大幅な増加となった。
国際原油価格の上昇に歯止めがかかったことも、株式相場の支援材料になった。ICE先物取引所で5月渡しの北海ブレント先物終値は1バレル＝81.40ドル（約1万3,000円）と前営業日比横ばいとなり、ニューヨーク・マーカンタイル取引所で4月渡しのWTI先物も0.1％高の1バレル＝74.66ドル（約1万1,700円）で取引を終えた。
ビットコイン価格は上昇基調を維持し、7％超上昇して7万3,000ドル（約1,146万3,700円）を上回った。イーサリアムは9％超上昇し、2,140ドル（約33万6,000円）台で取引された。
急騰していた米ドルの価値は3営業日ぶりに下落した。主要6通貨に対するドルの強さを示すドル指数（ドルインデックス）は、前営業日比0.3％低下の98.93を付けた。
米国のウェルズ・ファーゴ・インベストメント・インスティテュートのスコット・レン氏は、追加の戦線拡大リスクはなお残るものの、市場のリスク回避姿勢の強まりは短期にとどまる可能性が大きいと分析した。
また、ピーター・オッペンハイマー氏のチームは報告書で、中東での戦闘と人工知能（AI）を巡る市場混乱への懸念から、リスク資産は「相当な逆風」にさらされているものの、基礎的な景気の強さと堅調な利益成長を背景に下落幅は限られるとの見通しを示したと、聯合ニュースが伝えた。
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