世界の主要国がホルムズ海峡への軍艦派兵など、イラン戦争への介入をためらう中、唯一積極的に支援を申し出ている国がある。16日（現地時間）、米ニューヨーク・ポスト（NYP）はウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領が喜んで米国を支援する用意があると明かしたと報じた。
ゼレンスキー大統領はNYPとのインタビューで「民間人や米国民の保護に役立つことがあれば、躊躇なく我々のチームを派兵する」とし、「我々は世界最大規模のドローン（無人機）工場を建設でき、米国が生産と資金を支援し、ウクライナは技術と経験を提供する」と強調した。
ただし彼は「（ロシアとの）停戦交渉を忘れてはならない」とし、「ウクライナは米国の同盟国であり、米国のドナルド・トランプ大統領も、我々も平和を望んでいる」と付け加えた。このようにゼレンスキー大統領はロシアとの戦争で得たドローン撃墜のノウハウを前面に出して米国に接近しているが、トランプ大統領は冷ややかな反応を示している。
14日、トランプ大統領はNBCとのインタビューでイランのドローン攻撃に対応するための専門知識を提供するというゼレンスキー大統領の発言について「我々は支援を必要としていない」としながらも、「イランとの戦争で米国が助けを求める最後の相手がゼレンスキー大統領だ」と述べた。一言でゼレンスキー大統領の申し出を退けたもので、これに対して海外メディアは、イラン戦争による地政学的な優先順位の変化とロシアとの停戦交渉を巡る米国とウクライナの長年の対立を挙げた。
しかしイラン戦争を契機に、これまで守勢に立たされていたゼレンスキー大統領は自身の「価値」を一気に引き上げている。今月9日、彼はアイルランド出身のジャーナリスト、カオラン・ロバートソン氏とのインタビューで「多くのパートナー国がキーウに支援を求めるのは喜ばしいことだ」とし、「米国側からも我々に支援を求めており、パートナーを助けられることが誇らしい」と語った。実際、ウクライナはロシアが保有するイラン製ドローン「シャヘド」に数年間悩まされ、これを迎撃し防御する世界最高水準の実戦経験とデータを持っている。
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