「石油ルートが揺らぐ中で地上戦へ」崖っぷちイラン“次に狙うのはどこだ”

米国がイラン本土や石油輸出拠点に地上軍を投入する場合、イランが米軍に対して直接攻撃を行い、エネルギーインフラを攻撃し、親イラン武装勢力を動員して前線を大きく広げる可能性があるとの見通しが出てきた。

30日（現地時間）、米ザ・ヒルによると、中東内の米軍増強配備を契機に米国のイラン地上攻撃の可能性が取り上げられる中、専門家たちは米軍がイラン領土に足を踏み入れる場合、大規模な拡大戦争が避けられないと分析しているという。特にイランの原油輸出の約90%を処理する石油輸出拠点ハールク島はテヘランの経済生命線であり、ここを狙った軍事行動はイランの強い反撃を招く可能性が高いと見られている。

最初に取り上げられたイランの対応は米軍に対する直接攻撃だ。専門家たちはハールク島がイラン本土に近く、ドローン（無人機）やミサイル攻撃に容易にさらされる可能性があり、現地には依然としてイスラム革命防衛隊（IRGC）の戦力が残っている可能性があると述べた。この場合、米軍は銃撃戦や即席爆発装置など非正規戦の脅威にも直面する可能性がある。ザ・ヒルはイランの地上軍戦力も約19万人規模と推定され、紛争が短期間の占領戦ではなく消耗的な長期戦に発展する恐れが高まっていると伝えた。

湾岸地域のエネルギー施設を狙った攻撃の可能性も提起された。ザ・ヒルはイランがこれまで一部自制する姿勢を見せてきたが、状況がさらに悪化すれば石油施設や発電所、淡水化施設などへの攻撃範囲を広げる可能性があるとの専門家の見解を伝えた。イランが国際エネルギー市場を揺るがす方法で米国のドナルド・トランプ大統領により大きな政治的負担をかける可能性も指摘された。

親イラン武装勢力の攻勢拡大も変数だ。イラクの民兵組織とヒズボラはすでにイスラエルと湾岸諸国、中東内の米軍目標を狙った攻撃に加わっており、米国が戦闘水準をさらに引き上げる場合、フーシ派まで紅海攻撃に本格的に加わる可能性があるとの見通しが出ている。これはホルムズ海峡に続くもう一つの重要な海上輸送路である「バブ・エル・マンデブ海峡」まで不安定にする可能性があるとザ・ヒルは伝えた。

バブ・エル・マンデブ海峡は全世界の石油と天然ガス供給の約10%が通過する道だ。イラン軍の消息筋は米国とイスラエルが自国のエネルギーインフラ攻撃を続ける場合、紅海や他の海峡の不安を高めると警告した。ザ・ヒルはホルムズと紅海が同時に揺らぐ場合、米国とイスラエル、そして国際社会全体が二つの海上危機を同時に抱えることになると指摘した。