「米同盟国まで取り込むのか」イランの分断戦略…アジア各国が相次ぎ“ホルムズ密約”

ホルムズ海峡を巡る戦争危機の中、エネルギー孤立を懸念したアジア諸国が米国を排除し、イランと直接交渉して船舶の安全通行権を確保する「自力救済」に乗り出した。

7日（現地時間）の英BBCによると、フィリピン、インド、パキスタン、マレーシアなど、中東にエネルギー依存度が高いアジア諸国が最近イラン当局から自国籍船舶に対する通行保証を得たという。米国のドナルド・トランプ大統領がイランに対して「一晩で終わらせる」と脅迫し、7日の午後8時（現地時間）を交渉期限として設定したが、同盟国は米国の軍事的保護を待つのではなく、イランとの直接外交を選択した。

最初に動いたのはフィリピンだ。フィリピン外務省はイラン側との「非常に生産的な電話会談」を終えた後、フィリピン国籍船に対して「妨害のない迅速な通過」を約束されたと発表した。石油の98%を中東から輸入するフィリピンは、戦争直後から原油価格が2倍以上跳ね上がったため、国家エネルギー非常事態を宣言したことがある。米国の伝統的な同盟国であるフィリピンがイランと独自の動きを取ることは異例だ。

パキスタンとインドもイランの「安全通行」保証を引き出した。パキスタンはすでに船舶20隻の通過を約束され、インドはイラン大使館から「インドの友人たちは安全だから心配するな」という公的な確約を得たという。中国もイラン側と調整を終えた後、船舶3隻を海峡で通過させたことが確認された。この過程でアジア諸国がイラン側に別途の通行料を支払ったかどうかは確認されていないが、日本の船舶がガス管を通過した事例など、個別の合意が相次いでいるとBBCは伝えた。

このような現象はトランプ大統領の傍観的な態度が助長したとの分析が支配的だ。トランプ大統領は最近「米国はもう中東の石油が必要ない」とし、エネルギー輸入国が直接軍艦を送って道を開くべきだと圧力をかけてきた。結局、米国の安全保障の傘が不透明になると、アジア諸国が生存のために敵国であるイランと手を組む「異例の連携」が展開されている。

専門家はイランが米国の同盟国であっても戦争に直接関与しない国には通行権を与える「分断」戦略を採っていると分析した。イランは「ホルムズ海峡の未来はイランとオマーンが決定する」とし、米国主導の秩序を正面から拒否している。米国が時限爆弾のような最後通告を発する一方で、アジア諸国はイランと「秘密の通路」を開き、米国主導の対イラン圧力戦線は事実上崩壊しているとの評価がなされている。