イラン情勢の悪化で引き起こされたオイルショックはアジアを発端として、世界経済に悪影響を及ぼしている。工場はエネルギー節約のため操業を停止し、ガソリンスタンドには給油を求める車列が続き、配給制まで導入された。
5日（現地時間）、米ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）によると、英国の調査会社オックスフォード・エコノミクスはイランのホルムズ海峡封鎖により、世界の原油供給量が開戦前より10%不足していると分析した。ホルムズ海峡は原油だけでなく、肥料製造に不可欠な液化天然ガス（LNG）の重要なルートでもあり、影響はさらに大きい。
エネルギー備蓄の少ないアジア諸国はすでに限界に追い込まれている。インドは鉄鋼、自動車、繊維など主要製造業への液化石油ガス（LPG）供給を開戦前の70%水準に削減した。バングラデシュは天然ガス由来の肥料工場のほとんどを閉鎖し、食糧安全保障の危機まで現実味を帯びている。世界最大のニッケル生産国インドネシアは、運転手1人当たりの1日の給油量を50リットルに制限する緊急措置を講じた。
国家債務不履行の危機に直面するパキスタンは、ガソリン価格を46%、軽油価格を90%という大幅な引き上げに踏み切った。パキスタンのアリ・ペルヴァイズ・マリク石油相は、デフォルト回避のためのやむを得ない選択だと述べた。アンソニー・アルバニージー豪首相も、戦争による経済的打撃が数か月続くとし、国民に公共交通機関の利用を呼びかけた。
欧州も安全地帯ではない。すでにEU全域でガソリン価格は15%、軽油は30%、天然ガスは50%以上高騰した。EUでエネルギー問題を担当するダン・ヨルゲンセン委員は状況がさらに悪化する可能性があり、供給削減が避けられないと警告した。ライアンエアーなど主要航空会社は5月には航空燃料不足に陥る可能性があると懸念している。
ドナルド・トランプ米大統領は1日、イラン国内の軍事作戦が3週間以内に終結する可能性に言及した。ただし専門家らは、戦争が終結してもホルムズ海峡が即座に開放されるのは難しいとみている。戦時中に破壊されたエネルギー施設の復旧や船舶運航の遅延などを考慮すると、供給網の麻痺は相当期間続く見通しだ。
エネルギー輸出国の米国は比較的状況が安定しているが、輸入依存度の高いカリフォルニア西部など一部地域ではガソリン価格がリットル当たり約1.59ドル（約252円）に迫り、世界的なエネルギー確保競争に巻き込まれている。
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