中東情勢の悪化の影響で原材料ショックが現実味を帯びる中、住宅設備大手のTOTOが主力製品の受注一時停止に踏み切った。
日本経済新聞（日経）などによると、TOTOは13日、システムバスなど主要製品の受注を一時停止すると取引先に通知したという。受注再開の時期は決まっていない。
報道を受けて同日の東京株式市場では、TOTO株が前営業日比8.8％安と急落し、1年6カ月ぶりの大幅安となった。関連業界にも動揺が広がり、ホーロー製品大手のタカラスタンダードは6％安、住設大手のLIXILも4.7％安となった。
今回の措置は有機溶剤の主原料であるナフサの供給不足に端を発している。TOTOのユニットバスの壁材や天井材用フィルムの接着剤、人工大理石製浴槽のコーティング剤には有機溶剤が使用されている。
受注停止の根本原因としては、日本の高い中東依存が挙げられる。日本は原油の約95.9％、液化天然ガス（LNG）の10.6％を中東から輸入しており、原油精製の過程で生じるナフサも4割超を中東に頼っている。サウジアラビアやアラブ首長国連邦（UAE）などから輸入する原油の大半はホルムズ海峡を通過する構造だ。
「産業の米」とも呼ばれるナフサはプラスチックや合成ゴムの必須原料であり、日本国内の建設・インテリア業界全体に生産支障が広がるとの懸念が出ている。メディアは資材不足が長引けば製品価格の引き上げや納期の遅れは避けられないと見込んでいる。
これに先立ち、高市早苗首相も米国とイランの停戦合意後もホルムズ海峡の混乱が続いている点に言及し、住宅建設向け原材料の供給不安を和らげる対策を急ぐよう指示していた。
コメント0