ヘグセス氏、イランの自爆イルカ疑惑に含み残す

米国のピート・ヘグセス国防長官が5日（現地時間）のブリーフィングで、イルカを利用したイランの自爆攻撃の可能性を否定する一方、イランが自爆用のイルカを飼育しているかどうかについては「確認も否定もしない」と述べた。CNNによると、イランがホルムズ海峡に機雷を敷設しているとの懸念が出ている中、この作戦にイルカを利用しているという主張が提起されたという。

この主張に対する質問を受けたヘグセス長官は「イランが今回の作戦に投入するイルカを保有していないことは確認できる」としながらも、「ただし自爆用のイルカを保有しているかどうかは確認も否定もしない」と答えた。海洋動物を活用した軍事作戦は以前から多くの国が試みてきた方法だ。特にイルカやアシカなど一部の動物は優れた音波探知能力と低照度視力、水中での優れた方向感覚を持っており、水中ドローン（無人機）よりも実戦投入に適していると言われている。

米海軍は1959年からイルカを利用して機雷を探知するプログラムを運営しているとされ、ロシアもイルカを港の警備に利用していることが知られている。BBCによると、イランも2000年に軍事目的でイルカを購入したという。当時購入したイルカは高齢のため作戦に投入するのが難しいと予想されていたが、最近ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が「イランは海峡開放のための米国の努力に対抗する新たな手段として、機雷を載せたイルカを検討している」と報じ、イルカを活用した軍事作戦が再び注目を集めた。

過去、米海軍の機雷戦司令部でエンジニアとして勤務していたスコット・サビッツ氏は「イルカは現在ホルムズ海峡のような実際の戦闘状況には一般的に使用されない」とし、「代わりに戦闘が終わった後、機雷を探知するために投入される可能性がある」と説明した。

動物虐待の懸念に関してサビッツ氏は「イルカとアシカは作戦のため公海に投入されるたびに自由を得る機会を与えられる」とし、「しかし動物たちは『ただ』で魚をもらえる環境を好み、天敵から人間の保護を受けることを好む。野生に戻ることもできるが、自らプログラムに残る」と述べた。