中国海軍が、新型艦艇向けの対ドローン（無人機）防空システムを公開し、ドローンの脅威への対応能力をアピールした。ウクライナ戦争や最近のイランを巡る戦闘を通じてドローンの重要性が改めて浮き彫りとなる中、中国軍も関連する防御システムの強化を加速させている。
5日、中国中央テレビ（CCTV）の軍事チャンネルによると、中国海軍は最近、西海に面する渤海海域で、新型の対ドローン防空システムの最終試験を完了した。最終試験は、兵器システムがすべての作戦要求を満たしているかを検証する手続きで、事実上、量産と実戦配備に向けた承認を得たことを意味するとみられている。
CCTVは、「今回の試験では、実戦を想定した戦闘シミュレーション環境下で、超低空かつステルス方式で侵入する多数の無人機の迎撃に成功した」と伝えた。その上で、「複雑な電子戦環境や超低空侵入といった条件下で、兵器システムの迎撃能力を総合的に検証するための試験だった」と説明した。
公開された映像には、陸上から飛来したドローンが海面近くを超低空飛行した後、撃墜される様子が収められていた。ただ、迎撃兵器そのものや発射プラットフォームの詳細については明らかにされていない。
CCTVは兵器システムの名称や試験実施時期については明らかにしなかったものの、「今回の試験を通じて、戦闘効率の向上につながる重要なデータを確保した」と伝えた。
現代戦において、ドローンは低コストの非対称戦力として急速に存在感を高めている。ウクライナ軍は海上・空中ドローンを活用してロシア黒海艦隊に大きな被害を与えたほか、イランもドローンを使ってホルムズ海峡の監視や封鎖作戦を試みたとされる。
特に、海面すれすれを飛行する超低空ドローンは、艦船のレーダー探知範囲をかいくぐって接近できるため、相手国の軍にとって大きな脅威となっている。海上ではノイズや電波干渉も加わることから、探知や追跡、迎撃に使える時間が大幅に制限されるためだ。
こうした状況を受け、中国軍は艦艇搭載型の近接防御システム（CIWS）や短距離防空システムの能力強化を進めているとみられる。また、従来の短距離迎撃ミサイルの性能向上に加え、高出力レーザー兵器「LY-1」も開発した。同兵器は昨年9月3日に行われた「中国人民抗日戦争・世界反ファシズム戦争勝利80周年」記念パレードで初めて公開され、小型ドローンや群れを成して飛行するドローンへの対処を目的とした新型兵器とされている。
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