先月、半導体株は38％上昇し、2000年2月以来、月間ベースで最高の上昇率を記録した。Googleの親会社Alphabetは4月30日、1日だけで10%上昇し、時価総額が4,210億ドル（約66兆1,600億円）以上増加した。これは単一銘柄が1日で上昇した幅として史上2番目の記録だ。この現象は果たしてバブルなのか、そうでないのか。
米ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は8日（現地時間）、株式市場のバブルを判断するのは非常に難しいが、バブルかどうかを判断するいくつかの基準があると報じた。ボストンにあるアカディアン・アセット・マネジメントのポートフォリオマネジャー、オーウェン・ラモント氏は、単に高い株価だけでなく、高い変動性と膨大な取引量、バブル信仰の拡散を挙げる。ラモン氏は「ジムや理髪店で皆が『我々はバブルの中にいるのか』と話しているなら、それはバブルである可能性を示す手がかりだ」と述べる。
ここに1つ付け加えるなら、防御性を挙げられる。高評価された資産の支持者たちが、その資産の利点を称賛するだけでなく、批判者への攻撃にまで乗り出すようになれば、それこそがバブルの兆候だと言える。これは1999年末と2000年初頭のインターネット株で起こったことであり、2021年のビットコインでも起こったことだ。当時、支持者たちは価格が暴落する直前に懐疑論者を激しく非難した。
今日、そのような雰囲気が支配的でないことは、我々がまだ危険区域に入っていないことを示唆している。ラモン氏が挙げるバブルの「4つの兆候」の中で最後のものは、株式発行の爆発的な増加だ。SPAC（特別買収目的会社）が次々と設立され、株式を発行していた2020～2021年のバブルが崩壊したとき、投資家たちは最低1,000億ドル（約15兆7,100億円）を失った。1990年代末のインターネット・バブルの時も、多くの一発屋的なインターネット企業が上場し、株式を大量に発行していた。
現在はまだ新株公募が爆発的ではない。しかし、スペースXやAnthropic、OpenAIなどの巨大企業が今年末に上場すれば、状況は変わるだろう。バブルを裏付ける最も重要な信号は、利益を追求する行動だ。人々が資産を買うために価格が上昇し、さらに多くの人々がより多く買うことで価格がさらに上昇する。ここ数か月間、そのような現象はなかった。個人投資家たちは関税や戦争、インフレに関する悪い知らせが出ると株式を買ってきた。これは逆張りの投資行動であり、利益追求の行動ではない。
しかし、バブルを見極めようとする努力で最も大きなリスクは、バブルを捉えることが実際に可能だと信じることだ。全資産を投資したり、株式をすべて処分したりすることもそうだ。株式はオンオフのスイッチではない。投資家は全財産を株式に投資したり、株式を全く保有しなかったりすべきではない。今は分散投資がうまくできているか確認する良い時期だ。S&P500だけでなく、小型株や海外株も保有する必要がある。また、米国の大型株のように上昇した資産の一部を減らし、債券のように最近低迷している資産を増やす形で、再調整が可能かどうかも確認する必要がある。
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