過去に肥満人口が急増した先進国では現在、増加傾向が鈍化、横ばいしている一方、低中所得国では肥満の有病率が急増していることがわかった。
英インペリアル・カレッジ・ロンドン、グローバル環境保健学科のマージド・エザティ教授をはじめ、世界2,000人超の科学者で構成される国際共同疫学研究グループ「エヌシーディーリスク（NCD-RisC）」の研究チームは、200か国を対象に1980年〜2024年の肥満有病率の変化を調査し、その結果を14日付の国際学術誌『Nature』に発表した。
●「肥満化速度」の概念を導入し、肥満有病率を比較
研究チームは、成長が止まった成人の場合、BMI（体格指数）30以上を肥満と定義した。一方、身長・体重が絶えず変化する児童・青少年については、固定値ではなく、同年代における相対的な位置を把握する統計的手法を用いて肥満の有無を評価した。分析には、身長・体重を実測した4,050件の人口ベース研究から得られたデータを使用した。5歳以上の2億3,200万人を対象とした肥満に関する大規模なデータの解析によって、詳細な動向を把握することができた。
また、研究チームは「肥満速度」の概念で年間の肥満有病率の変化量を算出し、統計モデルを用いて、国・年齢・性別ごとの「肥満の曲線」を分析した。肥満速度の概念により、現時点での有病率だけでなく、肥満が年々どの程度の速さで増減しているかを可視化できるようになったのだ。
肥満速度の加速が確認された国は、肥満対策としての政策介入が急務であると判断することができる。また、学校給食の改善や砂糖税の導入といった対策が、有病率にどのような影響を与えたかを詳細に把握することも可能だ。
●先進国は鈍化または横ばい…発展途上国は加速
1980年〜2024年の変化を分析した結果、肥満の有病率は国ごとに大きく異なる傾向を示した。西欧や北米などの高所得国では、調査期間の初期に肥満人口が急増したものの、その後は概して増加ペースが鈍化、あるいは横ばいとなった。最も早く増加に歯止めがかかったのはデンマークで、1990年には男女ともに増加傾向が緩やかになった。アイスランド、スイス、ベルギー、ドイツなどもデンマークと同様の傾向を見せた。
2000年代半ば、西欧諸国の成人の肥満有病率は11〜23％であり、うち児童・青少年は4〜15％の水準に安定した。日本、フランス、デンマーク、オランダでは同時期に児童・青少年の有病率が3〜6％という低水準で安定し、イタリアやポルトガルでは2000年代以降、児童の肥満がわずかに減少した。米国でも増加傾向は足踏み状態にあるが、2024年時点の有病率は児童が23％で依然として高い。増加を抑えることには成功したものの、「肥満が定着した」状態とも言える。
逆にアジア、アフリカ、中南米の低中所得国では、肥満人口の増加が加速している。エチオピアやルワンダなど東アフリカ諸国の2024年の肥満有病率は5％未満と低いが、肥満速度は調査開始の1980年以降で最も加速している。ブラジルやチリなどでは、2024年に30〜40％という高い有病率を記録しているにもかかわらず、高止まりすることなくさらに加速している。
西欧の高所得国における児童・青少年の肥満増加ペースは、成人と比べて10年早く鈍化した。児童・青少年の増加ペースは1990年代から鈍化し、2000年代半ばには停滞期（横ばい）に入った。なお、有病率が停滞期に入る時期は、性別や国によっても差が見られた。
研究チームは今回、肥満速度という概念を用いて年間の変化率を測定し、その動向を詳細に定量化した。これにより、肥満を一律にパンデミックと捉えるのではなく、国の経済水準や政策対応によって状況が変化し得ることを広範に立証した意義は大きい。研究チームは「国ごとの異なる推移を把握することは、肥満増加の根本原因の特定に繋がる。本研究が、肥満防止に向けた政策立案に貢献することを期待する」と述べた。
韓国生命工学研究院・老化融合研究団のソ・ヨンギョ主任研究員は、「今回の研究は、肥満有病率の分析を通じて、肥満を誘発する『環境的要因』が存在することを確認したものだ」と指摘し、「現在、有病率が低い国々ほど今後増加速度が加速する恐れがあり、世界の肥満問題の主戦場は、低中所得国の公衆衛生問題へと移っていくだろう」と解説した。
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