イスラエルが報復空爆、イランとの衝突再燃で停戦遠のく

イスラエル軍が8日（現地時間）、イランの首都テヘランやタブリーズ、エスファハーンなどに対し、電撃的な報復空爆を実施した。今回の攻撃は、イランがこの日、イスラエル北部を狙って大規模なミサイル攻撃を行った直後に発生した。両国が再び直接的な攻撃を行い、武力衝突に突入したことで、かろうじて続いていた停戦交渉の展望は再び霧の中に消えた。

この日の主要メディアの報道を総合すると、イスラエル国防軍（IDF）はイラン中部と西部地域の軍事施設を標的に精密攻撃を実施したという。イラン・イスラム革命防衛隊（IRGC）は、テヘランや北西部のタブリーズ、中部のエスファハーンなど少なくとも3つの主要都市で強力な爆発音が相次いで観測されたと確認した。イスラエル軍の今回の作戦は、イランがイスラエル北部を狙って多数の弾道ミサイルを発射してからわずか数時間後、迅速に行われた。IRGCはイスラエル軍が空中発射弾道ミサイルを動員して自国を攻撃したと公式に発表した。

これに先立ち、イランはイスラエルが先に武力衝突を引き起こしたと強く批判した。イラン外務省は今回のミサイル発射は、イスラエルがレバノンの首都ベイルート南部のダヒエ地域を爆撃するなど、4月の停戦協定を繰り返し破った行動に対する正当な対応だと強調した。特にIRGCは、今回の攻撃がイスラエルに対する今後1週間にわたる継続的な攻撃局面の始まりだと警告し、引き下がらない姿勢を明確にした。ただし、イランが発射したミサイルの大部分はイスラエル北部の上空で防空網に引っかかり破壊されたと把握されている。

米国のドナルド・トランプ大統領は事態の悪化を防ぐため即座に介入したが、両者の衝突を止めることはできなかった。トランプ大統領はイスラエルが反撃に出る前にイスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相に直接電話をかけ、報復空爆を自制するよう強く促した。

トランプ大統領はフィナンシャル・タイムズ（FT）とのインタビューで、ネタニヤフ首相に対し「すべての決定権は私が握っている。彼が決めることではない」とし、「彼には選択の余地がない」と圧力を強めた。続けて米メディアのアクシオスにも「イスラエルとイランは互いに一度ずつ攻撃を行ったので、それで十分だ」とし、「交渉が決裂することを望んでいない」と明らかにした。イランに対しては「軍事行動をやめて今すぐ交渉のテーブルに戻れ」と警告した。

トランプ大統領が停戦維持を繰り返し促したにもかかわらず、イスラエルは結局イラン本土への空爆を強行した。これは中東での戦争拡大を防ごうとする米政府の統制力が限界に直面していることを示唆すると解釈される。イスラエルの現地メディアによると、イスラエル政界の内部ではこの日、イラン発の弾道ミサイル攻撃直後、ネタニヤフ首相に対し、より強力な武力対応を展開すべきだとの要求が続いたという。

両者の報復が連鎖する悪循環が続く中、国際的な原油価格は即座に急騰した。ブレント原油の価格は1バレルあたり95.50ドル（約1万5,300円）まで一気に2.6%上昇し、エネルギー市場の不安感を反映した。イスラエルはガザ地区に続くケレム・シャロームとラファ検問所を再び全面閉鎖し、国家安全保障の態勢を最高レベルに引き上げた。