中国が最前線に新型の中距離地対空ミサイルを配備したとの報道が出た。香港紙サウスチャイナ・モーニング・ポスト（SCMP）は7日（現地時間）、中国中央電視台（CCTV）を引用し、「最近、中国人民解放軍東部戦区所属の第73集団軍が中国北西部にあるゴビ砂漠で、新型防空システムの初の実戦運用および実弾射撃評価を実施する様子を捉えた映像が放映された」と報じた。
CCTVはこの武器を「新型防空システム」とだけ紹介したが、公開された映像の名板で「HQ-16F」という公式名称が確認された。HQ-16Fは中国の代表的な中距離地対空ミサイルである「HQ-16（紅旗-16）」系列の最新型だ。250㎞以上の探知距離を持つ能動位相配列（AESA）レーダーを搭載しており、12個の標的を同時に追跡し、その中の8個の標的と同時交戦が可能だ。
SCMPはHQ-16Fの公式スペックは公開されていないが、垂直発射装置から発射される形状から、将来的に海軍艦艇の垂直発射システム（VLS）にも対応する可能性があると分析している。
同メディアは「HQ-16Fの輸出型モデルである『HQ-16FE』と外形が一致する」とし、「公開された情報によれば、輸出型は戦闘機や戦術弾道ミサイル、さらには超音速巡航ミサイルまで迎撃でき、最大射程は基本型の4倍である160㎞に達するという」と伝えた。さらに「HQ-16FEの射程は米国のパトリオット・PAC-2に匹敵し、進化した電子機器とミサイル防御能力はPAC-3レベルに匹敵すると評価されている」と付け加えた。
ただし、米国のパトリオット・PAC-3が目標物に直接衝突して破壊する「ヒット・トゥ・キル（Hit-to-kill）」方式であるのに対し、中国のHQ-16FEは標的近くで破片を集中爆発させる「指向性弾頭」方式を使用する違いがあることが知られている。具体的な位置や地名は公開されていないが、CCTVは「『東南沿海の湿潤地域』に該当する新型防空システムの配備をすでに完了した」とし、「装備の引き渡しから1か月も経たずに訓練が行われた」と明らかにした。
続けて「第73集団軍が新型ミサイルシステムの実弾射撃評価のため基地から数千㎞離れた中国西北部の砂漠地域まで移動した」とし、「試験を通じて移動式発射台から発射されたミサイルが約50㎞離れた標的を成功裏に打撃した」と付け加えた。公開された第73集団軍は、台湾海峡有事の際に上陸作戦などを指揮する先鋒部隊だ。第73集団軍の司令部が位置する福建省・厦門は台湾最前線の金門島と対峙している。
これに関連して軍事専門メディアのMilitary Watchは「第73集団軍は紛争発生の可能性が高い台湾海峡に隣接する福建省に駐屯している」とし、「こうした地理的な戦略的重要性を踏まえ、HQ-16ミサイルの配備先に選ばれたものとみられる」と分析した。
一方、中国の習近平国家主席は8日から1泊2日の日程で北朝鮮を国賓訪問し、北朝鮮の金正恩総書記と首脳会談を行う予定だ。両首脳は北核問題と朝鮮半島の情勢について意見を交換すると同時に、米国との戦略競争、北朝鮮・ロシアの密着など急変するグローバル安全保障環境に関して対話を行うと見られている。
特に北朝鮮と米国の対話再開の可能性をめぐっては、両国が戦略的な利害を共有するとみられる。北朝鮮は米中覇権競争の中で中国と足並みを揃え米国を牽制する一方、台湾問題など中国の核心的な利益に同調の意向を示し、その見返りに外交的な後ろ盾を固めようとする可能性がある。ただし、中国は朝鮮半島内の独占的な影響力を維持するために非核化に関する言及を避けることで「戦略的曖昧性」を最大化する可能性が高いとの観測が出ている。
これとは別に、中国は6日、台湾東部の海域で「海上交通の特別取り締まり」を実施するなど、台湾を巡る周辺国の干渉を遮断し、管轄権を主張した。これに対し、台湾は「中国が日本とフィリピン間の交渉を口実に管轄権を行使しようとする試みを厳重に非難する」と強調した。
コメント0