米株が急落、物価高と中東緊張が市場冷やす

11日（現地時間）、米国の株式市場は消費者物価指数（CPI）急騰の知らせを受けて全面安になった。

AP通信によると、ニューヨーク証券取引所で伝統的な優良株で構成されるダウ工業株30種平均はこの日、前営業日比952.90ポイント（1.87%）安の4万9,919.21で取引を終えたという。大型株中心のS&P500指数は119.38ポイント（1.62%）下落し7,267.08を記録し、ハイテク株中心のNASDAQ総合指数は509.32ポイント（1.98%）安の2万5,169.50で引けた。

米労働省によると、米国の年間CPIの上昇率は4.2%を記録し、3年ぶりの最高水準に達したという。これにより米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げ期待も後退する様相だ。

特に最近の上昇相場を牽引してきた半導体と人工知能（AI）関連の銘柄が大幅な調整を受けている。NVIDIA、クアルコム、ウエスタンデジタル、オン・セミコンダクターなど主要ハイテク株が下落し、サーバーメーカーのSupermicroは大規模な株式発行計画を発表した後に10%超の急落を記録した。また、米国とイラン間の緊張が続く中、国際原油価格が上昇圧力を受けていることも悪材料になっている。

米投資会社アージェント・キャピタル・マネジメントのポートフォリオ・マネージャーであるジェド・エラブルック氏は、「イラン戦争は市場にとって非常に重大な変数だ」と指摘し、「投資家は米国のドナルド・トランプ大統領が事態を解決し、イランと合意に達してホルムズ海峡が再び正常に機能すると見込んでいるが、もしそのシナリオが実現しなければ、原油価格はさらに大幅に上昇せざるを得ないだろう」と警告した。