9月に発売を控えているアップルの次世代スマートフォン「iPhone 18」の中核部品の仕様やグローバルサプライチェーン情報などが流出したことが明らかになった。
ロイター通信によると、事情に詳しい関係者は29日（現地時間）、国際的なランサムウェアグループ「ワールド・リークス（World Leaks）」がインド最大の電子機器受託生産企業であるタタ・エレクトロニクスのサーバーをハッキングし、盗み出した20万件余りのファイル、630ギガバイト（GB）以上のデータをダークウェブ（特定のプログラムでのみアクセスできる非公開サイト）に公開したと明らかにした。ランサムウェアとは、データを暗号化したうえで金銭を要求するマルウェアだ。
公開されたデータでは、iPhone 18 Proモデルのメイン回路基板チップやバッテリー、カメラなど、数百種類の部品がどの協力企業から供給されているかを記した詳細な記録ファイルが見つかったとされる。特に、今年初めにタタ・エレクトロニクスの工場内部で行われたiPhone 18 Proの落下テストの写真も流出したと伝えられている。
関係者は、写真に写っていた端末は一般的な長方形のグレーのモデルで、背面にはトリプルカメラとアップルのロゴが刻印されていたと説明した。流出したファイルの多くには、アップルの内部コード名とともに「機密」と書かれたウォーターマーク（識別表示）が入っていたという。
タタ・エレクトロニクスは「数週間前にセキュリティー事故が発生し、直ちに対応プロトコルを発動した」とし、「事業運営に影響はない」と述べた。ただし、流出したデータの性質や被害規模については回答を控えた。アップルも公式見解を示しておらず、調査に着手した状態だ。
特にアップルがサプライチェーン情報を機微な営業秘密として扱う理由は、市場での主導権と価格交渉力に影響を及ぼすためだ。どの部品をどのメーカーからいくらで供給を受けているかが漏れれば、今後グローバル部品メーカーとの交渉で主導権を失う可能性が高まる。ロイター通信は「ハッキンググループが盗み出したデータには、アップルだけでなく、電気自動車メーカーのテスラ、世界最大の半導体受託製造会社である台湾のTSMC、半導体設計会社のクアルコムの対外秘資料も大量に含まれていたことが分かった」と伝えた。
タタ・エレクトロニクスは2023年、アップルの協力企業だった台湾の電子機器受託生産企業ウィストロンからインドでのiPhone生産事業を買収し、iPhone生産に本格参入した。現在、インドのiPhone生産量の約3分の1を担っている。今回の事件は、アップルの中国依存を減らすサプライチェーン多角化戦略にも負担となる見通しだ。
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