7日（米東部時間）、半導体株の急落と国際原油価格の急騰が重なり、米ニューヨーク株式市場の3大主要指数が一斉に下落して取引を終えた。
この日、ダウ・ジョーンズ工業株30種平均は前日比130.76ポイント（0.25%）下落し、5万2,925.15で取引を終えた。S&P500指数は前日比33.58ポイント（0.45%）下落し、7,503.85で、技術株中心のナスダック総合指数は前日比302.47ポイント（1.16%）下落し、2万5,818.69で取引を終えた。
世界の半導体株への投資心理の萎縮がこの日も続いた。この日、インテルとマイクロンの株価はそれぞれ9.7%と4.7%下落し、他の主要半導体銘柄も軒並み下落した。半導体業種を代表するヴァンエック半導体ETF（SMH）は3.8%下落した。
モルガン・スタンレーは、投資家がハイパースケーラー（超大手クラウド事業者）をはじめ、相対的に不振だった業種に資金を移動させているため、半導体株の上昇基調が弱まっていると分析した。そして「（業種間の）このような格差が続くのは持続可能ではない」と述べた。
前日からホルムズ海峡を通過していた船舶3隻が相次いで攻撃を受けたとの報道を受け、国際原油価格が急騰した点も株式市場の重荷になった。9月渡しのブレント原油と8月渡しのWTI原油先物の終値はそれぞれ前日比3.01%と2.76%上昇し、1バレル当たり74.16ドル（約1万2,000円）、70.44ドル（約1万1,400円）を記録した。これは両指標とも6月1日以来の最大上昇率だ。
米トランプ政権がイラン産原油に対する制裁免除を中止するとの報道が伝わり、国際原油価格は時間外取引でさらに上昇幅を広げた。
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