「米軍のミサイルは足りるのか」…トランプがイラン空爆に踏んだ“急ブレーキ”

トランプ大統領、2週間ぶりにイラン攻撃中断
NYT「米国は迎撃ミサイルの枯渇を懸念」

トランプ大統領は24日（現地時間）、米軍から追加空爆計画の報告を受けたものの、これを承認せず、攻撃を見送るよう指示した。米軍はこれに先立ち、11日から23日まで13日間連続で空爆を実施していた。

トランプ大統領は軍事行動の可能性を維持しつつも、外交的解決を重ねて強調した。彼は「我々は即座に行動する準備ができているが、今も彼らと対話している」と述べ、「和解による解決を常に好む」と語った。空爆保留の決定は、オマーンがホルムズ海峡の再開放のための仲介に乗り出した中で下された。米国が軍事的圧力を維持しながらも、イランとの交渉ルートを再び動かそうとする動きとみられている。

こうした決定の背景には、米国の防空負担があるとみられる。ニューヨーク・タイムズは25日、「トランプ政権は最近のイランによるミサイル攻撃への対応で、パトリオットをはじめとする主要迎撃ミサイルの在庫減少を深刻に懸念している」と報じた。イランが弾道ミサイルとドローンを大量かつ同時に投入したことで、中東全域に展開する米軍基地や同盟国の防衛に必要な迎撃能力を無制限に維持することが困難な状況になっているという。米軍の保有数は公表されていないが、パトリオット（PAC-3 MSE）の昨年の生産数は620発にとどまり、現在では米軍と同盟国の年間需要がすでに生産能力を上回っているとされる。

イランのミサイル戦力も米国の懸念を深めている。ウォール・ストリート・ジャーナルによると、固体燃料を使用する「ハイバルシェキャン（Kheibar Shekan）」系列の弾道ミサイルは、発射準備時間が短く、移動式発射台を利用するため探知や先制攻撃が難しいという。また、ドローンや巡航ミサイルを組み合わせた複合攻撃によって、米軍の防空網に継続的な圧力をかけている。特に、イランは比較的安価な弾道ミサイルやドローンを大量投入できる一方、それを迎撃するパトリオット・ミサイルは1発当たり約400万ドル（約6億5,000万円）と高価であるため、長期戦になるほど米国の負担が増大するとの指摘もある。

空爆は止まったものの、軍事的圧力は続いている。米中央軍（CENTCOM）は25日、封鎖線を越えようとした商船12隻の航路を変更し、警告を無視したタンカー2隻を無力化するなど、ホルムズ海峡一帯の海上封鎖を維持したと発表した。

イランのタスニム通信は26日、「ホルムズ海峡で、イランが指定した航路を外れて航行していたタンカーが機雷と衝突して爆発した」と報じた。イラン当局は「イランが発表した指定航路を逸脱した場合、その結果と責任は全て該当船舶側にある」と警告してきた。

紅海でも戦線が拡大する様相を見せている。サウジアラビアが、フーシ派の主要港湾都市であり補給拠点でもあるホデイダを空爆すると、フーシ派は翌日、サウジ国営石油会社サウジアラムコのジーザーンおよびヤンブーの石油施設をドローンとミサイルで攻撃したと主張した。イランは今回の事態はサウジとイエメン間の対立だとし、外交的解決を促したが、米国は交渉の可能性を残しつつも海上封鎖と軍事的備えを維持する「ツートラック」戦略を継続している。