俳優キム・ソンホと、ASTRO出身の俳優チャ・ウヌをめぐる脱税疑惑が浮上する中、同じ所属事務所であるにもかかわらず、対応の違いが注目を集めている。
YouTubeチャンネル「芸能裏大統領イ・ジノ」を運営するイ・ジノは4日、「チャ・ウヌは切り捨て？ キム・ソンホとはあまりにも違った所属事務所の公式コメント、その理由は」というタイトルの動画を公開した。動画の中で彼は、「同じFantagioから発表された公式コメントにもかかわらず、分量や内容にここまで大きな差があるのは極めて異例だ」と指摘し、事務所の対応の違いに注目した。
イ・ジノは、キム・ソンホをめぐる問題の出発点として二つの要素を挙げた。一つはキム・ソンホがFantagio所属の俳優であること、もう一つはキム・ソンホ個人名義の法人が存在していた点だ。この二つが重なったことで、脱税疑惑へと発展したと説明している。
特に焦点となったのが、キム・ソンホが2024年1月に設立した個人法人だ。イ・ジノは、この法人を通じて両親に給与が支払われていたほか、法人カードで生活費や遊興費が決済されていたとされる状況に言及。タバコ代やカラオケ店での支払いにまで法人カードが使われていたという話も出ているとした。これらが事実であれば、本来であれば最高49.5％が課される個人所得税を、22％の法人税として処理していたのではないかという疑念が生じるのは避けられない、というのが彼の見解だ。
騒動が広がる中で、一部の広告主がキム・ソンホ出演の広告映像を非公開に切り替えた点にも触れた。イ・ジノは、世論が急速に悪化する中、所属事務所としてもこれ以上沈黙を続けるのは難しい状況に追い込まれたのではないかと分析する。実際、Fantagioは4日に公式コメントを発表し、キム・ソンホの個人法人をめぐる経緯について具体的な説明を行った。これについてイ・ジノは、法人設立の時期から運営停止、税金の納付状況に至るまで、比較的詳細に説明している点が目を引くと評価した。
Fantagioの説明によると、キム・ソンホは演技活動や演劇制作を目的として法人を設立したものの、誤解を招く恐れがあると判断し、法人の運営を中断。その後、法人カードの使用分や家族への給与、法人名義の車両についてもすべて整理し、すでに納付していた法人税とは別に個人所得税も追加で納めたという。現在は法人の廃業手続きも進めているとされている。
イ・ジノは、ここでチャ・ウヌのケースとの決定的な違いを指摘した。チャ・ウヌに関するFantagioのコメントは、税務当局が調査中であるという一般的な説明にとどまっていたのに対し、キム・ソンホの件では、事務所自らが具体的な状況を詳しく説明し、案件の性質が異なることを強調する内容になっているという。特に、2025年2月以降はキム・ソンホの収益がすべて個人に直接支払われると明かした点については、チャ・ウヌの事案において、どの部分が問題になり得るのかを事務所側が把握していることの表れだと分析した。
さらに、チャ・ウヌが現在兵役中で当面は芸能活動がない状況である一方、キム・ソンホは大型作品の公開を控えている点にも言及。所属事務所としては、より積極的な対応を取らざるを得なかったのではないかとの見方を示した。ただし現時点では、韓国国税庁による公式な判断や追徴課税の有無は確認されていない。キム・ソンホ側は先手を打って税務処理を行ったと説明しているものの、脱税に該当するかどうかは、最終的には税務当局の判断に委ねられる問題だと線を引いている。
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