グループNewJeans側は、HYBEが支配していた以前の状態に所属事務所ADORが戻るなら、復帰の意思を示しているとほのめかした。
24日、ニュース1によると、ソウル中央地裁民事和解41部（部長裁判官 チョン・ヒイル）は、ADORがNewJeansメンバーを相手取って起こした専属契約有効確認訴訟の第3回弁論期日を開いた。
この日の弁論で、ADOR側は「企画会社が練習生に多額の投資を行ったにもかかわらず、芸能人として成功を収めた後に心変わりしたケースである」と述べ、さらに「デビューからわずか2年で専属契約の解除を宣言しアドールを離れたことは、明らかに契約違反である」と主張した。
また、ADOR側は、NewJeansメンバーの契約破棄の試みに、ミン・ヒジン前代表が影響を及ぼしたと主張している。さらに、ADORは芸能活動の機会を提供し、メンバー1人当たり50億ウォン（約5億3,360万円）以上の清算金を支払ったため、両者間の信頼関係は維持されていると述べた。
ADOR側は「専属契約が維持されれば、NewJeansはHYBEおよびADORの支援の下で最高の芸能活動が実現できる」とし、新正規アルバム発売に向けた候補曲の選定など、復帰に向けた準備を進めていることも明らかにした。一方、NewJeans側は「現在のADORは過去のADORとは異なる。『経営権奪取』を理由にミン・ヒジンを排除した後、HYBE役員に置き換えられ、被告が契約締結時に信頼し頼りにしていたADORはもはや存在しない」と反論した。
さらに、NewJeans側は「最高裁の判例では、信頼関係の破綻そのものが解除事由となると示されている」と述べ、「被告側は訴訟過程を経るうちに原告への信頼を完全に失い、むしろ恐怖すら感じている。社屋を見るだけで動悸がする状態だ」と強調した。
NewJeans側は「契約したからといって無条件に従えというのか。被告の人格権はどこへ行ったのか」とも反論し、「夫婦関係に例えるなら、夫が妻を愛していると主張しても、妻が『顔を見るだけで吐き気がする』と言えば、裁判所が片方の愛情を理由に同居を命じることができるのだろうか」と問いかけた。さらに、「育ててくれた母親は追放され、DV父が『もっと良い母親を持ってこい』と言って戻るように迫っているのと同じだ」と比喩を用いた。
両者の主張を踏まえた裁判所は、来月14日を非公開の調整期日として指定し、直接調整を行うことを決定。調整案の作成とともに、訴訟当事者であるNewJeansメンバーの出席も求めた。ただし、調整が不調に終わった場合に備え、判決期日は暫定的に10月30日に設定された。
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