グループTHE BOYZと所属事務所ONE HUNDRED LABELの対立が、刑事告訴に発展した。専属契約を巡る紛争が続く中、THE BOYZのメンバー9人がチャ・ガウォン代表を横領容疑で告訴し、ONE HUNDRED側はこれを事実無根だと反論している。
21日、THE BOYZ側の法律代理人は「最近、ONE HUNDRED LABELのチャ・ガウォン代表を特定経済犯罪加重処罰法違反（横領）の疑いで告訴した」と明らかにした。今回の告訴はメンバーのニューを除く9人によって行われたとされる。
THE BOYZとONE HUNDREDの対立は、すでに専属契約問題で表面化していた。2024年12月にONE HUNDREDと契約したTHE BOYZは、今年2月にメンバー9人が専属契約効力停止の仮処分を申請。当時、THE BOYZ側は所属事務所が昨年7月以降、精算金を支払っておらず、精算の透明性を確認するための資料閲覧も拒否されたと主張した。これに対しONE HUNDRED側は、専属契約の解除要求は受け入れられないと対抗していた。
今回、事態は刑事告訴にまで発展した。THE BOYZ側はチャ・ガウォン代表を横領容疑で告訴し、攻勢を強めている。これに対しONE HUNDRED側の法律代理人ヒョン・ドンヨプ弁護士は、「THE BOYZ側が主張する横領容疑は事実無根だ」とし、「精算義務は誠実に履行してきた」と反論した。さらに「アーティスト側に対し、虚偽告訴罪を含むあらゆる法的措置を講じる」との方針を示した。一方で「依然としてTHE BOYZ全10人による完全体での活動を望んでいる」とも付け加えた。
ONE HUNDREDは追加の声明で、今回の告訴は法的根拠が不十分だとも主張している。
ONE HUNDRED側によると、龍山警察署は本件横領事件を、現在チャ・ガウォン代表を捜査中のソウル警察庁広域捜査団金融犯罪捜査隊に移送するよう要請したが、捜査チームがこれを拒否したという。
これについてONE HUNDREDは、「告訴事実のみでは財物の他人性が認められなかったためとみられる」とするヒョン弁護士の見解を示し、今回の告訴を「法的根拠に著しく欠けるイメージ毀損目的の告訴」だと主張した。
また会計処理についても反論した。ONE HUNDREDは、会計法人ヒョンのキム・ゴニョン会計士を通じて口座分析および全般的な会計監査を終え、資金流用や横領の事実はなかったとの確認を受けたと明らかにした。その上で、根拠のない刑事告訴を行ったTHE BOYZ側に対し、虚偽告訴罪を含む法的対応に乗り出すと改めて強調した。
さらにONE HUNDREDは、対立が激化した背景としてTHE BOYZ側法律代理人の対応も問題視した。一部メンバーに虚偽情報を提供し内部対立を助長しているほか、先月20日の初回審問で疎明期間の延長を求めた点などを挙げ、「問題解決よりも世論戦による時間稼ぎが目的」と主張した。また、メンバーに対してはすでに高額の専属契約金および精算金の支払いを完了しており、支払い計画も透明に策定されていると説明した。
法的攻防が続く中でも、THE BOYZは予定されているコンサート日程を消化する見通しだ。THE BOYZは今月24日から26日まで、ソウル・オリンピック公園KSPOドームで単独コンサートを開催する。紛争が長期化する中でも公演は予定通り行われる見込みで、今後の完全体活動の行方や双方の訴訟の推移に関心が集まっている。
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