先月6日、サムスン・ソウル病院がん患者QOL研究所のシン・ドンウク教授率いる研究チームは、米国心臓学会誌「心臓腫瘍学」において、がん診断後も運動を続けることで心筋梗塞や心不全のリスクを軽減できるという研究結果を発表した。
研究チームは国民健康保険公団のデータを活用し、2010年から2016年にがんと診断された患者26万9,943人を対象に調査を行った。対象者を、がん診断の前後で定期的に運動を続けた群、運動を始めた群、運動を中止した群、運動しなかった群に分類して比較した。定期的な運動の基準は、週3回20分以上の高強度運動、または週5回30分以上の中強度運動とされた。
調査の結果、がんと診断された後も運動をしなかった人が62%と最多で、がん診断後に運動を中止した人も11.4%に上った。これは、がん診断後の患者10人中7人が運動をしていないことを示している。がん治療の過程で体力が低下し、疲労感から運動を避ける傾向が強いと考えられる。また、研究チームはがん診断前後に運動しなかった人を基準に、心筋梗塞、心不全、心房細動のリスクも分析した。
その結果、がん診断前後で定期的に運動を続けた患者群は、心筋梗塞のリスクが20%、心不全のリスクが16%低下した。がん診断前は運動していなくても、診断後に運動を始めた場合は心筋梗塞のリスクが11%、心不全のリスクが13%低下した。
研究によると、がん診断後に運動を中止しても、それ以前に定期的な運動習慣があった場合、心筋梗塞リスクが20%、心不全リスクが6%低下していた。これは、以前の運動習慣が心疾患予防に効果をもたらしていたことを示している。がん治療に用いられる薬物や放射線には心臓に負担をかけ、がんを引き起こす炎症は心疾患の原因となるからだ。そのため、がん患者は心疾患に対して注意を払う必要があり、運動がそのリスクを減らす効果があると確認されている。
研究チームの一人であるペンシルベニア大学博士のチョン・ウォンヨン博士は「今回の研究は、定期的な運動ががん生存者の心疾患予防に重要な役割を果たすことを示している」と述べた。今回の研究に参加したソウルサムスン病院がん治療センターのチョ・インヨン教授は「治療の前後で十分な運動量を維持している患者はわずか10%にすぎない」とし、「多くのがん患者が体力や身体機能の低下に加え、適切な運動量や方法に関する情報が不足しているため、運動ができていない」と指摘した。さらに「運動はがん治療の前後を通じて継続すべきであり、それをサポートする体系的なプログラムの開発が必要だ」と付け加えた。
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