子供がソーシャルメディア（SNS）を多く利用するほど集中力が低下し、注意欠如・多動症（ADHD）のリスクが高まる可能性があるという研究結果が出た。
8日（現地時間）、英国の「ガーディアン」はスウェーデン・カロリンスカ研究所とアメリカ・オレゴン健康科学大学の共同研究チームが10歳から14歳のアメリカの子供8,300人以上を長期間追跡観察した結果を伝えた。この論文は『Pediatrics Open Science』ジャーナルに掲載される予定だ。
研究チームはSNS使用時間の増加と注意集中能力の悪化の間に統計的関連性が存在すると明らかにした。調査対象の子供たちは、1日平均でテレビ・「YouTube」視聴2.3時間、SNS1.4時間、ビデオゲーム1.5時間を利用していたことが分かった。
映像コンテンツの視聴やゲーム使用はADHD関連の症状と有意な関係が明らかにならなかったが、SNSだけは時間が経つにつれて注意力の問題が大きくなる傾向が確認された。また、研究チームは遺伝的要因や社会経済的環境はこれらの結果と直接的な関係がないことを確認した。
カロリンスカ研究所の認知神経科学教授トーケル・クリングバーグ氏は、「特にSNSは頻繁な通知やメッセージ受信の期待感が絶え間ない気を散らす要因となる可能性がある」と述べ、「届いた通知を確認しようとする考えだけでも集中力を奪う」と説明した。
研究チームはすべての子供がSNSのために困難を抱えているわけではないが、「TikTok」「Instagram」などほとんどのプラットフォームの最小利用年齢（13歳）よりも早く始める場合が多いと問題を指摘した。実際、SNS利用時間は平均9歳で約30分から13歳で約2時間30分に着実に増加していることが分かった。
研究者たちは子供の早期SNS露出を防ぐために、プラットフォーム企業が年齢認証を強化し、明確な使用規則を設けるべきだと訴えた。
一方、アメリカ国内の子供のADHD診断率は着実に上昇している。国民健康調査（児童）によると、2003～2007年の9.5%だった有病率が2020～2022年には11.3%まで増加した。
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