IOC委員長トーマス・バッハ、任期延長を断念し来年退任…IOC改革の推進者が示す新たな方向性

10日(現地時間)、トーマス・バッハ（70）国際オリンピック委員会（IOC）委員長が任期を延長せず、来年に退任することを発表した。

APなどの海外メディアによると、彼はこの日、フランス・パリで開催された第142回IOC総会において、規則を変更し、任期延長に踏み切らないと明らかにした。彼は2期目が終了する来年に委員長を辞任すると述べた。

彼はドイツのフェンシング選手出身で、1976年のモントリオールオリンピックで金メダルを獲得した。選手生活を引退した後、弁護士として働き、1991年にIOC委員となり、2013年にはIOC委員長に選出された。IOC憲章によると、IOC委員長の任期は8年で、一度で4年の任期を延長することができる。

彼は強力なリーダーシップでIOC改革を推進していたため、周囲からオリンピック憲章を改正してでも任期を延長するようにとの勧告が多く、彼自身も任期延長を悩んだと伝えられている。しかし、彼は憲章を変更することを避ける決意をした。

彼は「新しい時代には新しいリーダーが必要だ」と述べ、予定通り来年に委員長を退任することにした。次期委員長選挙は来年3月にギリシャで開催されるIOC総会で行われる。彼は新しい委員長が選出されれば、来年6月に退任することになる。

世界陸連のセバスチャン・コー、UCI（国際自転車競技連合）のダヴィ・ラパルティアンなどが委員長候補として名前が挙がっている。一方、バッハは在任期間、放送権とマーケティング収入を増やしてIOCの財政を堅固にし、改革も着実に進めたと評価されるが、ウラジーミル・プーチンロシア大統領との親交が足かせとなった。

IOCがロシアのドーピング問題に適切に対応できず、ウクライナ侵攻に対するロシア制裁に対しても鈍感だったのは、プーチン大統領との親交を考慮したバッハの限界ではないかとの批判が多かった。