アメリカで広がる「ノーバイ2025」チャレンジ、インフレや景気後退を背景に消費を抑制する新たなトレンド

新年の始まりとともに、アメリカで「ノーバイ（No Buy 2025）」チャレンジが新たなトレンドとして浮上している。ソーシャルネットワークサービス（SNS）を中心に広がっているこのチャレンジは、1年間、不要な買い物を一切やめるというものだ。

CNNは2日（現地時間）、「多くのアメリカ人、特に女性のコンテンツクリエイターたちが過度な消費に反対し、手持ちの商品が完全になくなるまで新しいものを購入しないと誓っている」と報じた。

アメリカのメディアは、このチャレンジが広がっている理由として、ドナルド・トランプ大統領の2期目の政権発足後も改善しない経済問題を挙げている。

CNNは「多くの人が、最近トランプ新政権が提案した経済政策を受けて、支出を減らすか、あるいはゼロにする生活を始めている」と分析した。

フォーブスも「過去にも同様のチャレンジは何度か登場したが、これほど急速に広がったことはなかった。おそらく、現在のアメリカのインフレや差し迫った景気後退、そして政治的混乱への対応だろう」とし、「その結果、多くの人が財政的なコントロールを取り戻すため、厳格でゲーム化された消費スタイルに注目している」と説明した。

実際、トランプ大統領が大統領選のキャンペーン中に「物価を安定させる」と公約したにもかかわらず、アメリカ人は今年の経済状況が改善するのは難しいと見ている。この傾向はデータにも表れている。

アメリカの経済調査機関コンファレンスボードのデータによると、今年1月の消費者信頼感指数は2か月連続で下落した。アメリカ人が物価の安定を悲観的に見ていることを示している。

食品価格も再び上昇している。鳥インフルエンザの影響で卵の価格は過去最高水準に迫っており、トランプ大統領がコロンビアに対する25%の関税を撤回したにもかかわらず、コーヒーの価格は史上最高値を記録した。

こうした状況の中、人々はTikTokなどのSNSで「ノーバイ2025」チャレンジに関するショート動画を投稿し、自分が購入を控えるアイテムを共有している。対象となる品目は、衣類や化粧品、インテリア装飾品、食品など多岐にわたる。

フロリダ州中部に住む専業主婦のライリー・マーカムは、CNNの取材に「状況がまったく良くなる気配がなく、将来が不安だ」とチャレンジに参加した理由を語った。