暗号資産（仮想通貨）リップル（XRP）市場で、大口投資家「クジラ」が1日で10億枚のコインを買い集めた。
しかし、この大規模な買い付けにもかかわらず、XRPの価格は急落し、弱気相場の様相を呈している。
投資家のリスク選好姿勢が弱まっており、XRPが2ドル（約298円）の支持線を割り込む可能性も指摘されている。
市場アナリストのアリ・マルティネス（Ali Martinez）氏は最新レポートで、XRP投資家の関心が再び高まっていることを示唆した。
マルティネス氏は、大口投資家らが1日でXRP10億枚を購入したと説明した。当時、XRPの価格は25%以上急騰し3ドル（約447円）近くまで上昇したが、この上昇トレンドは長続きしなかった。
4日（日本時間）午後8時30分時点で、XRPの価格は2.39ドル（約356円）と、24時間で9.43%下落した。取引高は41.82%減少し、127億ドル（約1兆8,956億円）となった。24時間の最高値は2.70ドル（約403円）、最安値は2.23ドル（約332円）だった。
XRP先物の未決済建玉 （Open Interest）も23%減少し、31億6,000万ドル（約4,716億7,824万円）となった。これは投資家のリスク回避の姿勢が強まっていることを示している。
XRPの「クジラ」による大量買い付けがあったにもかかわらず、市場には依然として不安感が漂っている。特に仮想通貨市場全体で売り圧力が広がり、24時間で10億ドル（約1,492億6,526万円）以上の清算が発生した。
Coingapeなどによると、仮想通貨市場での急落の主因として、ドナルド・トランプ米大統領によるメキシコ・カナダへの関税賦課措置が挙げられている。このようなマクロ経済の不確実性が投資心理を冷やし、売り圧力を加速させたとみられる。
また、トランプ大統領が最近発表した「米国仮想通貨準備金（US Crypto Reserve）」に関するニュースも、当初は好影響を与えたものの、一部の投資家がこれを売り抜けの好機と捉えたため、上昇基調はすぐに反転した。
XRP価格の下落のもう一つの要因として、リップル社と米証券取引委員会（SEC）との訴訟の長期化がある。トランプ大統領の発表を受け、XRPが米国の準備資産に含まれる可能性が指摘されたが、法律専門家らは今回の発表が訴訟の早期解決とは無関係だと指摘している。
現在、XRP価格が2.30ドル（約343円）台まで下落する中、専門家らは重要な支持線に注目している。
Rose Premium Signalsは、弱気相場が続く場合、2.40ドル（約358円）の支持が重要だと分析している。この水準を割り込めば、価格が2ドルを下回る可能性が高いという。
同様の見方を示したイグラック・クリプト（Egrag Crypto）氏は、XRPが2.30ドルと2.20ドル（約328円）の水準を再度テストすると予想している。ただし、2.20ドルの支持線が維持されれば、強い反発の可能性もあると付け加えた。
長期的にXRPの上昇可能性を楽観視する専門家もいるが、現在の弱気トレンドが続けば2ドルを割り込む可能性も否定できないというのが、多くの専門家の見方だ。
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