トランプ大統領の影響でNY株式市場の主要3指数が反発、今ハイテク株に注目が集まる理由とは？

ニューヨーク株式市場に大規模な底値買いが入り、14日（現地時間）に主要3指数がすべて反発した。ドナルド・トランプ米大統領の関税戦争への懸念による株価の急落が続く中、底値買いの好機と判断した投資家が参入したためだ。

この日、ダウ工業株30種平均は前日比1.65%上昇の4万1,488.19で取引を終えた。S&P500指数は前日比177.42ポイント上昇の5,638.94となり、日中変動幅では昨年11月の米大統領選以来、最大の反発となった。ナスダック総合指数も前日比2.61%上昇の1万7,754.09で取引を終えた。

トランプ大統領が引き起こした関税戦争への懸念が連日続き、ニューヨーク株式市場が異例の急落を見せる中、過剰売りとの分析から底値買いが入った。

特に最近大きく下落していたハイテク株が大幅に反発した。エヌビディアは前日比5.3%、テスラは3.9%上昇して取引を終え、メタ（2.96%）、アマゾン（2.09%）、マイクロソフト（2.58%）、ネットフリックス（3.13%）なども値を上げた。

しかし、今回の反発にもかかわらず、前週比ではS&P500指数とナスダック指数ともに2%台の下落となり、4週連続の下落となっている。関税を巡る不透明感が解消されるまでは、この弱気相場が続くとみられる。