UBSは、アップルのAI機能改善の遅れが再度発生したことにより、iPhone購入の需要が減少し、保有期間が長期化した結果、iPhoneの買い替えサイクルへの期待が薄れたと指摘した。UBSはアップルに対して中立の評価を維持し、目標株価を236ドル（約3万5,516円）に設定した。
25日（現地時間）、マーケットウォッチによると、UBSはiPhoneのAI機能の遅延が続いていることから、アップルに対する顧客のロイヤルティは依然として高いものの、新しい機器の購入意欲は低下していると報告した。
UBSの調査によれば、中国を除く消費者のiPhoneの平均使用期間は1年前の34カ月から現在約37カ月に延びたと算出された。これは昨秋に発売されたiPhone 16における人工知能のブランディングが、買い替えを促すことに失敗したことを示唆している。
UBSのアナリスト、デビッド・ボグト氏は調査レポートで、今後1年間でアップルのスマートフォンデザインに大きな変更やAI機能の大幅な改善は見込めないと予測した。そのため、今秋発売予定のiPhone 17でもAIによる大規模な買い替えサイクルの期待が薄れたと述べた。
アップルは2週間前、予定していた音声アシスタントSiriのAIアップデートを延期し、来年に発売すると発表した。当初、iPhoneユーザーはiOS 18.4ソフトウェアアップデートと共に4月か5月に大幅に改良されたSiriの登場を期待していた。つまり、AI主導のiPhoneへの大型な買い替えサイクルへの期待がさらに先延ばしになったことを意味している。
UBSは特にiPhoneの最大市場である中国において、「iPhone以外のスマートフォンを購入する可能性が高い」と回答したユーザーが54%に上ったと報告した。しかし、中国以外の地域では、ユーザーが他のブランドに乗り換えるリスクは依然として低いとアナリストは指摘している。アメリカ、イギリス、日本でUBSの調査に回答した人々のうち、「iPhone以外のスマートフォンを購入する可能性が高い」と答えたのは30%未満だった。
マーケットウォッチは、AI機能がない状況では、アップルが短期的にiPhoneの購入を促進するための別の戦略を必要とする可能性があると指摘した。
ブルームバーグによると、アップルは年末にiPhone、iPad、Macのインターフェースを大幅に変更し、ソフトウェアプラットフォームの一貫性を高め、操作性を簡素化する計画だという。
TFインターナショナル証券のアナリスト、ミンチー・クオ氏は、アップルが2026年末に初の折りたたみ式スマートフォンを発売する可能性があると述べた上で、価格は2,000ドル（約30万1,104円）から2,500ドル（約37万6,380円）の間になると予想している。
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