世界最大の暗号資産であるビットコインが、今年下半期にさらに強気相場を迎える可能性が高いとの見方が示された。
米投資銀行大手「JPモルガン」は、今年下半期にビットコインが金に取って代わり、上昇基調を維持する可能性が高いとする分析レポートを発表したと、暗号資産メディアの「ザ・ブロック」などが15日（現地時間）に報じた。
JPモルガンのチーフアナリスト、ニコラオス・パニギルツォグル氏が率いる分析チームは、最新のレポートで「2月中旬から4月中旬にかけて、金がビットコインに代わって上昇したが、過去3週間では逆の現象が見られ、ビットコインが金に取って代わって上昇した」と指摘した。
さらに「金とビットコイン間のゼロサムゲームは今年の残りの期間も続くと予想されるが、暗号資産関連の触媒が多いため、今年の下半期は金よりもビットコインの上昇率が高くなる可能性が高い」と付け加えた。
実際、先月22日にピークを付けて以降、金価格は約8%下落した一方、同期間中にビットコインは18%上昇している。
JPモルガンのアナリストらは、この変化が投資の流れにも明確に表れていると説明した。過去3週間、投資資金が金ETF（上場投資信託）から流出し、現物ビットコインや暗号資産ファンドへ移動する傾向が見られ、先物取引のデータでも同様のパターンを示しているという。
JPモルガンは、ビットコインの最近の上昇傾向が単に金価格の弱さだけによるものではないと分析した。ストラテジーやメタプラネットなどの企業がビットコインの購入を増やしており、これがビットコインの上昇を牽引しているとの見方を示した。
ビットコインの強気見通しには、複数の要因が作用している。
今年初めに米証券取引委員会（SEC）がビットコイン現物ETFを承認して以降、機関投資家の暗号資産市場への参入が活発化している。
また、5月に実施されたビットコインのハーフィング（半減期）も、長期的にビットコイン価格の上昇に寄与する要因になると予想されている。
世界経済の不確実性とインフレ懸念が高まる中、ビットコインがデジタルゴールド（Digital Gold）としての地位を強化しているとの分析も出ている。特に最近の地政学的リスクの増大や各国中央銀行の金融政策変更の可能性は、安全資産としてのビットコインの魅力を高める要因となっている。
業界の専門家らは、JPモルガンの今回の分析が、ウォール街の主要金融機関が暗号資産を主流の資産クラスとして認識し始めたことを示すシグナルだと解釈している。