暗号資産ビットコイン（BTC）は、再び11万ドル（約1,565万3,516円）の抵抗線突破に失敗し、上昇基調に歯止めがかかった。
26日（日本時間）午後4時20分時点で、ビットコインの価格は前日比1.98%上昇し、10万9,900ドル（約1,563万4,984円）前後で取引されている。
暗号資産メディア「コインゲイプ」などによると、ビットコインの更なる上昇を抑制している主な要因は二つあるという。
一つは、相対力指数（RSI）が過熱圏から下落し始めていること。もう一つは、大口投資家、いわゆる「クジラ」による大規模取引が急減していることだ。
ビットコインは23日に史上最高値の11万1,970ドル（約1,593万1,629円）を記録した後、10万7,000ドル（約1,522万4,007円）から10万9,000ドル（約1,550万8,568円）台の範囲で推移しており、短期的な調整局面入りの可能性が指摘されている。
暗号資産データサイト「コインゲコ（Coingecko）」のデータによると、先週末のビットコインの総取引量は260億ドル（約3兆6,983億6,216万円）で、22日（米国時間）に記録された750億ドル（約10兆6,683億5,238万円）から約70%減少した。
特に、大口投資家による取引の冷え込みが顕著となっている。
22日時点の大口投資家による取引量は1,126億ドル（約16兆150億7,113万円）と、1か月間で最高を記録したが、24日には481億5,000万ドル（約6兆8,483億6,301万円）まで急減した。
こうした大口投資家の消極的な動きは、20日から22日にかけての急騰後に、疲労感が蓄積したシグナルと解釈される。
当時の取引量は、730億ドル（約10兆3,827億7,258万円）から1,126億ドルまで急増し、それがビットコイン価格を押し上げた。
現在、ビットコインは構造的に中期的な強気トレンドを維持している。しかし、大口投資家の取引量が30日移動平均の約740億ドル（約10兆5498億112万円）を継続して下回るようであれば、ビットコインは再び10万6,000ドル（約1,507万589円）または10万7,000ドル付近の支持線をテストする可能性があると見られる。
テクニカル指標も様子見の姿勢を示している。RSIは最近の高値である74から63.39へと低下し、過熱圏を脱した。MACDもヒストグラムが横ばいとなり、シグナルラインとの乖離も縮小傾向を示している。これは、モメンタムが鈍化していることを示すシグナルとされ、当面市場がレンジ相場で推移する可能性を示唆している。
専門家によれば、市場は再び強力な資金流入を待っている状況だという。上昇トレンドを回復するには、マイクロストラテジー（MicroStrategy）やメタプラネット（Metaplanet）といった企業需要やビットコインETFへの投資フローが再開される必要がある。そうでなければ、当面は新たな材料が現れるまで、狭いレンジで停滞する可能性が高いとも語っている。