暗号通貨ビットコイン（BTC）を保有すべきか、それとも売却すべきか。この古くからの問いに対し、暗号通貨アナリストとして知られるフレッド・クルーガー氏（Fred Krueger）が、興味深い経済モデルを提示した。
クルーガー氏は、ビットコイン保有による利益創出と、他の高収益資産への投資による利益獲得を比較し、長期的視点でどの戦略がより効果的かを分析した。
「U.Today」などの報道によると、クルーガー氏は最近、自身のX（旧Twitter）アカウントを通じて、約16万3,400人のフォロワーに向け、10年間にわたるポートフォリオシミュレーションを公開したという。
第一の戦略は、ビットコインが年間平均40%の複利年平均成長率（CAGR）を記録し、投資家が毎年10万ドル（約1,431万4,138円）を生活費として引き出し、所得税として20%を納付するシナリオだ。この方法を10年間継続する場合、ビットコインを段階的に売却した投資家は約4,970万ドル（約71億1,478万8,590円）の現金を手にすることができるとした。
一方、第二の戦略は、200万ドル（約2億8,713万9,643円）のポートフォリオのうち159万ドル（約2億2,827万6,017円）を高収益資産、例えば年10%の収益が期待できるテキサスの不動産に投資し、残りの41万ドル（約5,886万1,788円）のみをビットコインに投資する方法だ。この戦略を10年間維持すると、資産は1,100万ドル（約15億7,921万8,696円）まで増加するが、第一のシナリオと比べて収益は大幅に低くなる。
クルーガー氏はこの分析を通じ、ビットコインを無条件に長期保有したり、代替資産に切り替えたりするのではなく、一定の割合で段階的に売却しながら利益を確保する方法が、より効果的である可能性を強調した。
特に、「一度に売却するのではなく、段階的に売却することが、収益性とリスクの観点からはるかに有利だ」と助言している。
しかし、このモデルに対する反論も提起された。
一部のフォロワーは、ビットコインの価格が周期的に大きく変動するため、毎年10万ドルを引き出す際に、実際に売却すべきビットコインの数量が変わる可能性があると指摘した。つまり、どのタイミングで売却するかによって収益率が大きく変わる可能性があるということである。
また、一部の投資家は「ビットコインを担保としてドルを借り入れ、利息を支払う方法がより有利だ」と主張した。この場合、キャピタルゲイン税を回避でき、ビットコインの保有量も維持できるという利点がある。実際、このような戦略は最近、富裕層投資家の間でますます一般的になっている。
代替案としては、マイクロストラテジー（MicroStrategy）の株式や、同社の株価を基に運用されるオプション収益ETFである「MSTY」への投資が言及された。これらの資産はビットコインと相関性が高く、かつ安定した配当をもたらす可能性があると評価されている。