「半導体輸出制限は逆効果」エヌビディアCEO、AI開発の主導権が中国に移る可能性を指摘

エヌビディアのジェンスン・フアンCEOは、ドナルド・トランプ米政権の対中AI半導体輸出制限措置が中国企業の技術発展の契機となる可能性があると警告した。

12日（現地時間）、フアンCEOはシー・エヌ・ビー・シーとのインタビューで「米国がAIチップの対中輸出制限を継続すれば、ファーウェイが世界第2位の経済大国である中国での地位を固めることになる」と述べた。エヌビディアはこれまで米国の対中AI半導体輸出制限措置の下、中国に低性能AI半導体「H20」を販売していたが、最近トランプ政権はH20の輸出も制限した。フアンCEOは「世界のAI技術スタックで米国が優位に立ちたいのなら、世界のAI研究者の50%を切り捨てるのは得策ではない」とし、「AI開発者がすべて中国にいれば、結局中国の技術が優位に立つことになる」と強調した。

また、現在の米中両国間のAI技術格差について「米国が中国より一世代先を行っている」と述べた。一世代の差に過ぎないため、いつでも追いつかれる可能性があるという意味だ。彼は「世界のAI開発者が中国ではなく米国の技術を基盤にAIを構築することが極めて重要だ」とし、「世界のAI開発者が米国の技術ではなく、すべて中国の技術を基盤に開発を行えば、中国の技術が勝利することになる」と述べた。さらに「短期的な措置が長期的には意図せぬ結果をもたらす可能性があることを念頭に置くべきだ」と付け加えた。

フアンCEOが中国企業の技術レベルについて懸念を表明したのは今回が初めてではない。先月にも「我々が特定の市場への製品供給を停止し完全撤退すれば、他社がその空白を埋めることになる」と述べ、「ファーウェイは現在世界で最も脅威となる技術企業の一つであり、彼らがその地位を占める可能性がある」と語っていた。

ただし、トランプ大統領については信頼を示し、一歩引いた姿勢を見せた。フアンCEOは「私はトランプ大統領が何をしているかを理解しており、彼には明確な計画がある」と述べ、「彼を信頼し、最善を尽くして支援する」と語った。