イスラエルとイランの軍事的衝突による被害が、ついにエネルギー分野にも拡大している。
イスラエルがこれまで自制していたイランの重要な石油・天然ガス施設にまで空爆を踏み切ったことで、地域の緊張が高まると同時に、国際的なエネルギー市場の混乱も懸念されている。
15日（現地時間）、アルジャジーラなど海外メディアによると、イスラエルは14日、首都テヘラン近郊を含む主要な精製施設を空爆し、世界最大規模とされる「サウスパース」大型ガス田でも火災が発生し、施設の大部分が稼働を停止したという。
現時点でイスラエルの攻撃は限定的と見られているものの、今後の被害拡大への懸念が原油価格を押し上げており、海上輸送の混乱も危惧されている。
イスラエル軍の空爆を受けたサウスパース・ガス田はイランとカタールが共同で保有するもので、イラン国内の天然ガス生産の約3分の2を担い、多くが国内消費に使われている。シャーラン石油備蓄基地も被害を受けたとされ、ここはイラン最大級の石油貯蔵施設で、11基のタンクに計2億6,000万リットルの燃料を貯蔵し、首都テヘランなどに供給してきた。
今回の空爆が注目されているのは、イスラエルがこれまで周辺諸国との対立があっても、エネルギーインフラに対する攻撃は避けてきた方針を覆したためである。
昨年、イスラエルとイランがミサイルやドローンで応酬した際にも、当時のバイデン米政権はイスラエルに対してエネルギー施設への攻撃を控えるよう要請していた。
しかし、今後もイスラエルとイランが互いに追加攻撃の可能性を示唆しており、中東産原油の供給に支障が生じれば、国際原油価格の急騰が現実味を帯びる。
さらに、イランがホルムズ海峡の封鎖を検討しているとの情報もあり、これが実行に移されれば、原油価格の高騰とともに、国際的なエネルギー市場の不確実性が一層高まる可能性がある。
ホルムズ海峡は、世界の海上輸送される原油の約5分の1が通過する要衝で、イラン、オマーン、アラブ首長国連邦（UAE）の領海に隣接している。
ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は、イランが過去にもホルムズ海峡封鎖を示唆しながら実行には至らなかったが、今後は通過するタンカーを含む船舶が被害を受ける可能性があると報じている。
イスラエルの空爆初日となった13日、イランのエネルギー施設は標的にならなかったが、それでも国際原油価格は一時9％も上昇した。ただし、依然として1年前に比べると約10％低い水準にとどまっている。
専門家の間では、イスラエルとイランの衝突が今後どの程度原油価格に影響を及ぼすかについて、現時点では予測が難しいとみている。
経済調査会社キャピタル・エコノミクスのアナリストらは、仮に価格が急騰したとしても、他の産油国が増産に動くことで一定の歯止めがかかる可能性があると分析している。