「“7月大地震説”が広がる中で…」5月の訪日客は“過去最多”を記録、それでも“一部の国”では減少傾向も？

「7月に日本で大地震が起こる」という根拠のない噂がインターネット上で広まる中でも、日本を訪れる外国人観光客の数は増加を続けている。18日、日本政府観光局（JNTO）が発表した統計によると、先月の訪日外国人数は合計369万3,300人で、前年同月比21.5%増となった。

このうち韓国人観光客は82万5,800人に上り、国別訪問者数で2カ月ぶりに1位に返り咲いた。次いで中国人が78万9,900人、台湾人が53万8,400人、アメリカ人が31万1,900人と続いている。

今年に入ってからの累計でも、韓国人訪日者数は405万3,600人でトップを維持しており、JNTOはその背景として「茨城、帯広と韓国・清州（チョンジュ）を結ぶ航空便が新規就航したことなどが影響し、5月は過去最多を記録した」と分析している。

一方で、香港からの訪問者数は19万3,100人と前年同月比で11.2%減少し、主要国・地域の中で唯一のマイナスを記録した。『日本経済新聞』はこの背景について、「日本で大規模災害が発生するという根拠不明の噂が広まり、日本旅行を控える動きが一部で見られた」と指摘している。

この噂は、2011年の東日本大震災を「予言」したとされる漫画家・たつき諒氏の作品『私が見た未来』に由来するもので、SNSなどを通じて「7月に大地震が来る」という予言が再び注目された形だ。

専門家らは「現代科学では特定の時期に大地震を予測することは不可能」と繰り返し強調しているが、政府が最近「南海トラフ地震臨時情報」を公式発表するなど、災害への不安心理が広がる状況が続いている。政府は今後30年以内に南海トラフ地震が発生する確率を70〜80％と推定している。