【ビットコインに“マーケット核爆発”の予兆？】米国の中東介入懸念で仮想通貨市場に下落圧力、著名トレーダーが100億円規模のショート構築

暗号資産市場が再び短期的な下落圧力に直面している。

21日、トレーダーのジェームズ・ウィンは自身のXアカウントを通じて、イランとイスラエルの対立が激化し、さらに米国が介入する可能性を踏まえ、ビットコインに対する7,000万ドル（約103億1,133万円）規模のショートポジションを追加で構築したことを明かした。彼はこの状況を「マーケットの核爆発」と表現し、今後さらなる暴落が避けられないと警告している。

ウィンは、確信に基づいた賭けが今の自分を作り上げたと語り、今回のショート構築についても信念に基づいた判断だったと主張した。これまでビットコインに対して強気姿勢を保ってきた彼にとっても、今回は例外的な判断となった。

彼の見解では、もし米国が中東の衝突に軍事的に関与すれば、他国はイラン側に立ち緊張がさらに高まる。結果的に市場は崩壊し、その後ようやく利下げと大規模な流動性供給が開始されるという。これを「グレート・リセット」の始まりと位置づけ、最終的には暗号資産が金融市場を支配するようになるものの、その前にさらなる価格調整を経る必要があると予測している。

コインゲイプなどによれば、現在の市場では流動性の低下と個人投資家の参加減少が同時に進行しており、この傾向はFRBの不透明な金融政策の影響でより顕著になっている。クリストファー・ウォラーFRB理事が近く利下げが開始される可能性を示唆した一方、ジェローム・パウエル議長はFOMC後の会見で利下げは当面予定されていないと明言し、市場にさらなる混乱をもたらした。

こうした不確実性は市場全体に重くのしかかっており、中東の地政学的リスクもあいまって、投資心理が著しく冷え込んでいる。22日午後1時40分（日本時間）時点で、ビットコインは前日比0.80%下落の10万2,500ドル（約1,509万5,173円）前後で取引されており、イーサリアムは5.97%、リップルは2.29%それぞれ値を下げている。