米国のイラン核施設攻撃で10万ドル（約1,454万555円）の大台を割り込んだ仮想通貨の代表格ビットコインが、23日（現地時間）に回復基調を示している。
ビットコインは21日の米国によるイラン核施設攻撃後、中東情勢の緊張高まりを受け約1か月半ぶりに10万ドルの水準を割り込み、9万8,000ドル（約1,425万692円）台まで下落した。しかし、その後価格は徐々に反発し、10万ドルの大台を回復、10万4,000ドル（約1,512万3,184円）に迫っている。
米国の仮想通貨取引所「コインベース」によると、同日午後4時22分（米東部時間）時点でビットコインの価格は1個当たり10万3,213ドル（約1,501万821円）で取引されていたという。これは24時間前と比べて4.10%上昇した水準だ。
この日、イランがカタール国内の米軍基地に報復攻撃を行ったとの報道を受け、一時10万ドルの大台が再び脅かされたが、その影響は限定的にとどまり、価格は反発した。
同時刻、時価総額2位のイーサリアムは5.82%上昇の2,314ドル（約33万6,537円）を記録した。XRP（リップル）も5.15%上昇し2.06ドル（約300円）で取引された。ソラナとドージコインもそれぞれ8.47%と6.57%上昇し、139.82ドル（約2万335円）と0.16ドル（約23円）を示すなど、仮想通貨市場全体が反発した。
仮想通貨メディア「コインテレグラフ」は、「ビットコイン価格は中東紛争が早期に終結するとの楽観論から追加下落を回避した」と分析した。また「価格は5月初旬の水準まで下落した後、短期保有者の平均購入価格である9万8,000ドル付近で買い需要が発生し、反発に成功した」と伝えている。
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